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若者のコミュニケーションは主にソーシャルメディア…意思疎通のメディア利用の実情をさぐる

不破雷蔵「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
↑ たとえ本人が間近にいてもスマートフォンでやりとり、というケースも。(写真:アフロ)

・コミュニケーション系メディアの利用状況を平均利用時間で見ると、平日では10代~20代においてはソーシャルメディアの利用時間が一番長く、30代以降は電子メールが一番長い(2017年)。

・携帯電話や固定電話による通話は、利用時間の観点ではほとんど使われていない。

もはや固定電話はほとんど使われず

自分の意思を特定少数、あるいは不特定多数に、即時、あるいは時間をおいて伝える手法をコミュニケーションと呼ぶが、各種メディアはそのために用いられることが多い。電話も手紙もインターネットのさまざまなサービスも、突き詰めれば自分の意思を誰かに伝えるための道具に他ならない。今回は総務省が2018年7月に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)を基に、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について、利用時間の観点から確認する。

次に示すのはコミュニケーションメディア、具体的には携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォン双方。通話)、固定電話(通話)、インターネット通話(Skype、LINEなどの音声通話(ビデオ通話含む))、ソーシャルメディアの利用、電子メールの利用、計5種類のメディアの利用時間を示したもの。使わない人も利用時間をゼロとして、合算した上での平均利用時間なので、全体としての動向の把握が可能となる。つまり大よそ利用者の利用時間と利用されている度合いそのものを推し量ることができる。

↑ コミュニケーション系メディアの平均利用時間(平日、分)(2017年)
↑ コミュニケーション系メディアの平均利用時間(平日、分)(2017年)

緑系の項目は直接音声によるもの、赤系の項目はデジタル系のものとして色を区分しているが、赤系の棒がよく伸びており、全般的に音声を用いたコミュニケーションの時間より、デジタル系の方が長いことが分かる(今件はインターネット経由の調査では無いことに注意。デジタルギャップによる調査結果のぶれは生じない)。

音声通話のみで動向を調べると、インターネット通話は10代から20代までにおいて比較的多用されている。これはLINEなどによる無料の通話が多用されているからと考えられる。30代以降はインターネット通話が落ち込むが、20代以降ですでに携帯電話の方が長い時間となる。他方、60代に至っても固定電話はほとんど使われず、携帯電話の利用時間の方が長い。

デジタル系では全体においては電子メールの方が利用時間が長いものの、10代から20代に限ればソーシャルメディアの利用時間の方が長い。30代以降で一気に逆転の動きがある。若年層におけるデジタルコミュニケーションは、電子メールよりもソーシャルメディアが主流であるようだ。もっとも30代以降になるとソーシャルメディアの利用時間は大きく減少し、電子メールによるコミュニケーションがまだまだ主流であることも事実には違いない。

1年間の変移を確認

同じような条件下で行われた前年分、つまり2016年分調査の結果と見比べ、その動きを算出した結果が次のグラフ。マイナスはそれだけそのメディアが使われなくなったことを意味する。

↑ コミュニケーション系メディアの平均利用時間(平日、前年比、分)(2017年)
↑ コミュニケーション系メディアの平均利用時間(平日、前年比、分)(2017年)

20代で携帯電話が伸びているなどの動きもあるが、大よそ若年層から中年層で音声通話系は利用時間が減り、ソーシャルメディアや電子メールなどが増えている。他方、10代では元々短い固定電話以外のすべてで減少、特にソーシャルメディアが5分近く減っており、コミュニケーション疲れ的なものが発生しているのではとの推測ができる。20代では携帯電話と電子メールが増え、インターネット通話が大きく減っており、就業率の向上とも関係するのではとの推測も可能だ。

直近年における単年の各メディアの利用状況の比較としては、「若年層がソーシャルメディア主流、中年層以降は電子メールがメイン」「固定電話も携帯電話も音声通話はほとんど使われない」に変わりは無いものの、今後は年次変化にも注目すべきかもしれない。

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※平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

2017年11月11日から17日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳から69歳を対象とする1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時併行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。グラフ・本文中の表記の「10代」は、厳密には13~19歳を意味する。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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