高校生はスマートフォン約9割…小中高校生のデジタル機器利用の実情をさぐる

↑ 小学生でもスマートフォンの利用は珍しくない時代に。(ペイレスイメージズ/アフロ)

・小学生のインターネット利用可能なデジタル機器の利用状況は、利用率トップが携帯ゲーム機で5割近く、タブレット型端末が約3割で続く(2017年時点)。

・中学生ではスマートフォンが5割近くとなる。携帯ゲーム機は約4割に。

・高校生では圧倒的にスマートフォン。9割強が利用。

インターネットの普及は大人だけで無く子供の間にも大きな変化をもたらしつつある。従来型携帯電話やスマートフォン、タブレット型端末に留まらず、携帯ゲーム機や据置型ゲーム機、さらにはテレビに至るまで、アクセスできる環境は広がり、子供達がインターネットの世界に触れる窓口を解放している。それでは今の子供達のうちどれほどが、それらのインターネット接続可能な機器を利用しているのだろうか。今回は内閣府が2018年3月に確定報を発表した「平成29年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果」(※)から、その実情を確認する。

次に示すのは小中高校生それぞれの、インターネットへのアクセスが可能な端末の利用率。所有権が無くても回答には該当する。またインターネットにアクセスが可能な機種でもインターネットを利用しないよう保護者に止められていたり、ブロック機能で使えないような状態でも、今件回答に当てはまる「利用」には該当する(インターネットの利用率では無く、端末の利用率であることに注意)。例えば携帯ゲーム機はインターネットへのアクセスが可能なものの、その機能を使っていないことも多い。なお次以降のグラフは、グラフ間の比較もできるように、基本的に縦軸の仕切りは統一している。

まずは小学生。

↑ デジタル機器利用状況(2017年、小学生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2017年、小学生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)

携帯電話やパソコンなどの利用率は低く、ゲーム機関連の利用率が高め。ただし子供向け従来型携帯電話は利用率が高めで2割超え。これは防犯用として保護者が持たせているものと考えられる。

他方ゲーム機では据置型が2割近くなのに対し、携帯ゲーム機がほぼ5割。現状のゲーム機業界を象徴する値にも見える。またすでに2割近くがスマートフォンを利用しているのも確認できる。

タブレット型端末の利用率が据置型ゲーム機を超える値を計上しているのも注目に値する。小学生では大よそ10人に3人がタブレット型端末を利用している計算になる。

続いて中学生。

↑ デジタル機器利用状況(2017年、中学生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2017年、中学生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)

小学生と比べるとゲーム機の利用率は下がり、その分携帯音楽プレイヤーが大きく伸びる。娯楽として音楽視聴をする人が増えていることを表している。またスマートフォンの利用率も大きく伸び、中学生の時点ですでに5割近くに。パソコンではノートパソコンが16.3%、デスクトップパソコンが6.8%。タブレット型端末がノートパソコンを大きく追い抜いたポジションにあるのが印象的。

最後に高校生。

↑ デジタル機器利用状況(2017年、高校生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)
↑ デジタル機器利用状況(2017年、高校生)(複数回答)(インターネット利用の有無を問わず)

スマートフォンの利用率がさらに伸び、9割台となっている。他方携帯ゲーム機の利用率は落ち込む。パソコン系は伸びているが伸び方は鈍く、ノートパソコンでも2割に届かない。他方、タブレット型端末は値を落とし、2割近くに留まる形となっている。

大よそこれらの流れから、インターネットに接続できる機種の利用状況は、小学生はゲーム機とタブレット型端末、中学生はゲーム機やタブレット型端末を抜く形でスマートフォン、高校生になるとスマートフォンがメインであるのが分かる。これが今の実情ではある。

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※平成29年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果

2017年11月3日から12月3日にかけて2017年11月1日時点で満10歳から満17歳までの青少年とその同居保護者それぞれ5000人に対し、調査員による個別面接聴取法(保護者は訪問配布訪問回収法)で行われたもの。時間の調整ができない場合のみウェブ調査法(保護者は加えて郵送回収法)を併用している。有効回答数は青少年が3288人(うちウェブ経由は122人)、保護者は3469人(うちウェブ経由は44人、郵送回収法は26人)。過去の調査もほぼ同じ形式で実施されている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。