スマホの普及と共に画像や動画を共有できるソーシャルメディアも多数の人に使われるようになった。日本で代表的なサービスのYouTube、ニコ動、Instagramの実情を、総務省情報通信政策研究所が2017年7月に発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)などの調査結果をもとに確認する。

まずはYouTube。

10代と40代で不安定な値動きがあるが、それ以外は微少ながらも増加の動きを示している。もっとも増加は全体でも3.6％ポイント。30代まではほぼ上限に達した感はあり、これ以上の上昇は期待し難いが、中堅層以降は今後も伸びる可能性は多分にある。30代までは5人に4人が、40代も4人に3人以上、50代でも過半数がYouTubeを利用しているとの認識にあると表現すると、あらためてその普及率の高さが認識できる。

続いてニコニコ動画。

いくつかの属性で不規則な値動きがあるが、3年間においてはほぼすべての属性で減少傾向にあると見て良い。20代は直近でやや盛り返しの動きがあるが、これも誤差の範囲。むしろ女性がわずかずつではあるが増加の動きにあるのが幸いなところ。ニコニコ動画の利用性向の減退に関しては、競合サービスのYouTubeと比較して、スマートフォン向けアプリの操作性の問題や画質、さらには再生の快適さの観点で差が開き、利用者が距離を置いたのではないかとの指摘もある。実際利用した限りでは、それを否定できないのが残念なところ。

最後はInstagram。こちらは調査の事情で2年分のデータのみ。

大よその属性で上昇し、特に若年層・女性の伸びが著しい。Instagramの特性が非常によくわかる結果となっている。

文章と比べて画像や動画は言語形態を超え、短時間で情報を伝えることが可能で、さらにインパクトも強いことから、ソーシャルメディアには適しているとの指摘もある。動画・画像向けのソーシャルメディアが盛況なのも、その特性が活かされているからだろう。無論機動性が高く画像も動画も自在に撮影でき投稿が可能な、スマートフォンの普及も大きな要因には違いない。

今ではYouTubeは世界規模の動画共有サイトとして定番的な存在となり、Instagramは画像のお披露目の場としてPinterestと共に共通言語的な立ち位置を確保しつつある。日本でも今後さらに普及浸透が進むに違いない。

■関連記事:

Facebook、ツイッター、LINE、そしてmixi…4大ソーシャルメディアの利用状況を確認してみる

主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化をグラフ化してみる

※平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

2016年11月26日から12月2日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳から69歳を対象とする1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時併行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。

利用状況を示す利用率は、調査の上で「携帯電話及びパソコンのいずれからも利用していない」の回答値から100％を引いて逆算している。

「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では現時点で今回年も合わせ5年分の調査が行われているが、動画共有サイトに関わる利用率の調査は2014年分から実施されているため、都合3年分の推移を見ることになる。さらにInstagramは2015年分からの実施なので、現時点では2年分のみの動向となる。