流行もの、普及しているもの、社会環境の変化に伴い、常識は少しずつ変化していく。10年単位で世代が変わると、常識と認識していたものがすでに過去の話となっていたこともよくある話。今年、あるいは昨年会社勤めを始めた新社会人は、世間一般(の一部)からは非常識、あるいは控えるべきだと思われていそうな要件について、どのような意識を持っているのだろうか。ソニー生命保険が2017年5月に発表した、新社会人に対して行った意識調査「社会人1年目と2年目の意識調査2017」(※)から、その実情を確認する。

情報機器の取扱いや職場でのコミュニケーション、ライフスタイルに関し、若年層が良く行う所業で、その行為を社会人として行うのはアリ(肯定派)とするか、ナシ(否定派)と見るべきか、二択で選んでもらい、アリの回答率を示したのが次のグラフ。

同様の調査は過去にも実施されており、グラフではその回答を併記してある。ただし項目の一部は入れ替わりをしているため、回答率が空欄の部分もある。その項目は回答率がゼロなのではなく、該当する質問が行われていないことを意味する。例えば「腕時計はせず(時間はケータイで)」は前年では調査対象として挙げられていないのでその部分は空欄となっている。

腕時計を実装せず、時間を確認したい場合は携帯電話で確認をする。これをアリとする人はおよそ半数。手帳などを使わずにメモはスマートフォンやタブレットにしたためる行為もほぼ半数。言葉通り賛否両論で、問題行為として注意されるような状況とは言い難い。

一方、ソーシャルメディア自身でもよく話題に登る、何らかのトラブルで遅刻を余儀なくされたり、体調不良などで欠勤をする際の、上司や同僚への説明・報告に関して、メールやLINEによる連絡は、肯定派は4割近く。まだ少数派で、6割強は否定派となる。本人の利用スタイルの範囲では積極的な電子機器の利用は「あり、かな」とのレベルだが、他人、特に上司に対する行為は、相手側の印象もあり、肯定する人はまだ少ないようだ。あるいは(メールやLINEがお手軽な意志疎通ツールであることから)「仕事を軽く見ているのか」と思われることへの懸念もあるのだろう。もっとも、経年変化の限りでは肯定派は増加中で、前年比でも3.8％ポイントの増加を示しており、メールやLINEによる意思表示が一般化への歩みを示している感はある。

出退勤に関しては、前年の調査結果だが、始業時間のギリギリでの出勤を肯定する人は3割強。法的には始業時間前の出勤を強要することは認められていない。他方、始業時間前に出勤を促し、正規の始業時間までにサービス残業的な作業をさせるといった「早朝サービス残業」を目論む上司も少なからずいる。ただし始業時間より早めに職場に足を運び、就業の準備をしておくことや、出勤時のトラブルで遅刻することが無いように余裕を持つことは、悪いことでは無い(友達との待ち合わせで時間ギリギリに到着するようスケジュールを組む人は少ないだろう)。一概に良し悪しの判断はできず、ケースバイケースというところか。

他方、必要も無く残業することを肯定する人は1/7程度でしかない。その考えを実行に移せるか否かは職場環境や上司との力関係次第だが、周囲が残業をしているから自分も(用は無いが)居残りをする行為には、否定的なようだ。

また有給休暇を次年度に繰り越すことなく消費するスタイルには、8割以上が肯定の意見を示している。会社側が怪訝な様相で有給休暇申請への対応をしたり、さりげなく取得しないように促すケースも多々見聞きするが、与えられた権利として有効に活用すべしとの考えを持つ人が多数に及んでいる。

中堅層以降の就業者の中には、これらの若年層の行動性向・姿勢に、会社への帰属意識が薄いとの認識を示し、嘆きを覚えるかもしれない。しかしこれらはいずれも与えられた正当な権利の行使をしているだけに過ぎず、何もおかしな話では無い。

今件の各項目は職種や職場の決まりごと、風土によって左右される面もあるため、一概に肯定・否定することは困難。あくまでも全般的な風潮としてこのような傾向がある、との認識で受け止めれば良いだろう。

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※社会人1年目と2年目の意識調査2017

2017年3月27日から4月5日にかけて、「今春就職した社会人1年生」「就職してから1年経過した社会人2年生」(いずれも20代)に対して携帯電話経由のインターネット調査形式で行われたもので、有効回答数はそれぞれ500人。男女比はそれぞれ1対1。調査協力会社はネットエイジア。