少しずつ、確実に減る購入金額や頻度…夫婦世帯の雑誌や書籍の購入度合い動向
購入者減少、購入頻度も減る紙媒体
デジタル媒体の伸長や、金属疲労的体質の変容に伴う品質の劣化で、新聞や雑誌、週刊誌をはじめとした紙媒体が、かつて有していた勢いを減じている。その実情を総務省統計局による調査発表の家計調査の各公開データを基に、夫婦世帯(二人以上世帯)における紙媒体への支出額の推移などから確認していく。
まずは主要紙媒体の購入世帯率を世帯単位で示したのが次のグラフ。各年ごとに、世帯単位で該当媒体を買った人が居るか否かの割合。1年の間に1部・1冊でも買えば該当することになる。全世帯が購入すれば100％となるので、最大値は100％。
「新聞」の世帯普及率は(今データの領域では)2002年の78.6％が天井。それ以降は毎年少しずつ、そして確実に減少している。今では「ほぼ1/3の二人以上世帯は新聞を取っていない」状態。一方で「雑誌・週刊誌」「書籍」「その他の印刷物」も少しずつだが確実に減少を続けている。特に2012年以降は減退度合いが加速し、2015年では前年から0.6％ポイントも減少している。今や二人以上世帯では、10世帯のうちほぼ8世帯が「年間に1冊も雑誌を買っていない」計算になる。
続いて購入頻度。こちらは分かりやすいように月ベースで、世帯当たりどれ位の世帯が各媒体を購入しているかを示したもの。新聞の場合は自宅に投函してもらうタイプは「1か月分の契約」で1購入と換算する。例えば1か月31日分投函してもらったから100×31＝3100％となるわけではない(要は契約率と見れば良い)。
2005年までは新聞の世帯頻度が100％近い状態だったが、それ以降は少しずつ、確実に低下を続けている。母体数が大きいから、数としては膨大なものになるのはいうまでもない。先の「購入世帯率」と見比べると、世帯購入の減少分がそのまま購入頻度の低下にもつながっていることが分かる。つまり駅売りなどで販売される新聞には「大きな」変化は無いと考えられる。
他の紙媒体も状況的にはさほど変わらないが、「雑誌・週刊誌」が2009年に多少持ち直しを見せているのが目に留まる。この値は「金額」ではなく「購入された度合い」を示すので、この業界にとってはポジティブな話といえる(要は購入者が購入頻度を増やした。同年の購入世帯数は増えていないので、購入者が増加したことは考えにくい)。しかし残念ながら2010年・2011年は再び大きな減少を見せ、2009年の持ち直しも帳消しとなった。それどころか2011年以降は下げ方が加速している。
この下げ方に加速がついた原因の一つとして考えられるのが、先の震災。これを起因と断言することはできないものの、タイミングは一致しており、要因の一つである可能性は高い。あるいは同時期に日本国内におけるスマートフォンの爆発的な普及率上昇が始まっていることから、むしろこれが多分に影響した可能性はある。いずれにせよ相関関係レベルでの推測であり、因果関係を立証するものでは無い。
媒体ごとにまとめ直してみる
「購入頻度」と「購入世帯率」の関係が分かりやすいように、「新聞」「雑誌・週刊誌」「書籍」それぞれについて抽出し、再構成したのが次のグラフ(「他の印刷物」は省略)。
新聞は「世帯購入」の減少がそのまま購入頻度の減少につながっている形。また雑誌・週刊誌は「購入世帯率」以上に「購入頻度」の減少度合いが大きく、(新聞のように宅配による定期購入はあまり無いことから)「購入しない人が増えているだけでなく、購入者も購入冊数を減らしている」ことが推し量れる。とりわけ2011年以降の頻度の下落率がキツい。一方、今件項目中では書籍が一番減退の度合いは大人しい。とはいえ中期的に見れば、やはり減少の歩みを進めていることに違いは無い。
紙媒体の販売不振ぶりが取りざたされている昨今だが、実情としては多かれ少なかれその動きは「不調」が声高に叫ばれる昔から生じているのが、今件結果から確認できる。「昨日今日に始まったもの」ではなく、「前々から存在していたもの」で、それが最近になって顕著化・加速化しただけに過ぎない。
また、最後のグラフ群のうち「新聞」「雑誌・週刊誌」の推移を見れば分かるが、2005年前後を境に、特に「購入頻度」の値の減少が加速している。景気後退はもう少し先で、直接起因とは成りえない。この減少の理由はといえば、やはり携帯電話をはじめとするモバイル系情報端末の普及が影響していると見て間違いない。特に移動過程の時間潰しとして容易に代替されうるスマートフォンの普及が、「雑誌・週刊誌」の減退加速を招いた可能性は多分にある。
紙媒体は電子媒体と比べて購入ハードルが高い。「一人でも多くの人に定期的に購入してもらうこと」はとても重要である。新たな競合相手の登場、躍進で、日に日に過酷化する競争において、今後いかなる戦略のもとにかじ取りをしていくか。その結果は少しずつ、確実に今件データのような各調査結果に表れることだろう。
■関連記事:
