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　『週刊ダイヤモンド』12月28日・1月4日新年合併特大号の第1特集は、年末年始恒例の人気企画、超特大号の「2025総予測」です。2025年のキーマンとなる総勢300人超の人物名が登場し、1冊で272ページの超特大ボリューム。「トランプ・ショック」で大混乱が確実視される国内外の経済と政治はもちろん、社会、文化、スポーツまで徹底的に総予測します。また25年は戦後80年の節目であり、日本の戦後を総括する企画を多数掲載。さらに今回は、超お得な3大「お年玉」も用意しました。ベストセラー『頭のいい人だけが解ける　論理的思考問題』の12カ月カレンダーと、一番売れてる月刊マネー誌「ZAi（ザイ）」の出張企画「新NISAで買うべき株＆投信20」、さらに「お宝株ランキング440銘柄」をそろえています。（ダイヤモンド編集部　宮原啓彰） ●　第2次世界大戦終結から80年！ 「トランプ再び」で日本と世界が新時代へ突入 　第2次世界大戦の終結から80年――。その節目となる2025年の日本と世界の行方の鍵を握る人物は無論、ドナルド・トランプ次期米大統領だ。「トランプ再び」によって、戦後に築かれた政治と経済の国際秩序が崩壊の危機にある。 　まず世界経済において、「トランプ次期政権がどんな政策を選択するかが、恐らく今後数年間における、唯一かつ最も重要な要素である」と本誌のインタビューで指摘するのは、元米財務長官のローレンス・サマーズ氏だ。米ニューヨーク市立大学大学院センター教授でノーベル経済学賞受賞者、ポール・クルーグマン氏も、トランプ氏が課す大恐慌時代を想起させる関税により、冷戦後の世界経済の均衡が崩壊、日本経済も「大惨事」になりかねないとみる。 　経営環境の激変が確実視される中で各産業・企業はどう生き抜くのか。25年3月に上場維持基準の経過措置が終了する東証を傘下に持つ、日本取引所グループの山道裕己CEOや、次世代半導体の国産化を目指すラピダスの小池淳義社長のほか、3メガ銀行や3大商社など日本を代表するトップ経営者と専門家への徹底取材から明らかにする。 　続いて国際政治に目を移すと、トランプ氏が「自らの大統領就任までにこの戦争を終わらせる」と豪語するロシア・ウクライナ戦争への影響はもちろん、日米安全保障条約締結から65年となる日米関係にも隙間風が吹きそうだ。「日本はいずれ核武装することになる」と予測するのは、ロシアのウクライナ侵攻などを言い当てた、欧州最高峰の知性とも称されるジャック・アタリ氏である。 　アジアの超大国である中国に至っては、中国警戒論が強まる米議会の動向次第で台湾侵攻が現実味を帯びる。またシリアのアサド大統領の失脚が混迷に拍車を掛ける中東情勢でも、新閣僚に親イスラエル派をそろえるトランプ氏がどう落としどころを探るのか、一挙手一投足から目が離せない。 　同時に25年は、オウム真理教による地下鉄サリン事件や阪神・淡路大震災から30年の節目でもあり、25年に生かすべき教訓を考察。このほかMLB（メジャーリーグ）の大谷翔平選手の活躍や、「哲学界のロックスター」ことマルクス・ガブリエル氏が明かす日本の処方箋など、明るい話題も多数掲載する。 　「復活と再生」が象徴とされる巳年に、新時代を見通すべく本特集をぜひ熟読してほしい。