大雨特別警報について説明する気象庁の中本能久予報課長

　福岡、佐賀、長崎県に発表した大雨特別警報について、気象庁は6日午後5時半から臨時記者会見を開いた。中本能久予報課長は「すでに災害が発生している可能性が極めて高い状況。指定された避難場所へ向かうことにこだわらず、少しでも命が助かる可能性が高い行動をとることが重要」と呼び掛けた。 【動画】長崎、佐賀、福岡県に大雨特別警報　気象庁が会見 　また、今後、熊本、大分県でも大雨特別警報発表の可能性があるとしたうえで、「特別警報が発表されてから避難するのでは手遅れとなる。特別警報発表を待つことなく、自治体の避難勧告等に直ちに従って」と述べた。 　気象庁によると、停滞する梅雨前線の南側に暖かく湿った空気が流れ込み、同じような地域で積乱雲が次々と発生しているという。前線の位置は、少なくとも7日朝まで大きく動かない見込みで、警戒を続ける必要があるという。

どこで起こっても不思議はない

　熊本・鹿児島県に続いて、福岡・佐賀・長崎県に大雨特別警報が発表されたわけだが、いずれも半日前の段階でこうした状況を予測することはできなかった。現在の予測技術の限界でもある。 　言い換えれば、今の時点でそれほどの大雨になっていない地域でも、急激に状況が悪化する可能性は否定できないということだ。 　2017年の九州北部豪雨（7月5日～6日）や2018年の西日本豪雨（6月28日～7月5日）とほぼ同じ時期にこうした事態が生じているのは偶然ではない。梅雨の時期は、豪雨災害がどこで起きても不思議ではないと肝に銘じ、早め早めの安全確保に努めたい。