AI時代に必要なのは恐怖ではない。チャンスにするための視点とは？ 前半（東福まりこ キャリアコンサルタント）
■ChatGPTの衝撃と市場の反応
2022年11月、OpenAIが世界に向けてChatGPTのサービスを開始した。ChatGPTは対話式のAIで、チャットで投げかけた質問に答えてくれる。わずか2ヶ月で1億人ユーザーを突破し、その答えの範囲の広さと質の高さがわかるにつれ、「AIに仕事を奪われるかもしれない」心配が現実味を帯びて語られている。 ChatGPTを使ったことがない人でも、東京大学合格を目標にしたAIが開発開始から5年の2016年に複数の国公立大学やMARCH（5つの大学群：明治・青山学院・立教・中央・法政の通称）に合格するレベルまで到達したことや、2017年に開催された将棋電王戦でコンピューター将棋ソフト・ponanzaが佐藤天彦名人を2局続けて破ったことを見聞きして、テクノロジーの進歩に脅威を感じているかもしれない。 想像を超えるテクノロジーの進歩の結果、日本に失業者があふれることになるのか。 中長期的な未来予想や対策は研究者に任せるとして、短期的にでも労働者としての私たちにできることはあるのか。むしろチャンスとして考えることはできないだろうか？ 日頃から会社員の転職や働き方にアドバイスをしているキャリアコンサルタントとして、そして外資系企業に加え海外でも勤務経験のある筆者の立場から、現在の懸念点を整理した上で考えてみたい。
■AIの進化がもたらす懸念とは
労働者の立場からAIへの懸念を挙げると以下の4つのようになるだろうか。 1つめは、技術爆発的な発展による予測不可能性だ。技術は、指数関数的なスピード、例えば当初が1とすると、2倍、4倍、8倍……のスピードで年々進歩していく。集積回路に搭載されるトランジスタの数が倍増していくことを発見したゴードン・ムーアの名前から、ムーアの法則と呼ばれている。 今はコンピューター・インターネット・スマホといった技術が現れてから時間が経っているため、1年での変化が凄まじい。突然がらりと変化が訪れることからどう変わるのか予想できないため対策もできない。 2つめは、新しい技術が創出する雇用数の限界である。過去にも技術の進歩によって仕事がなくなることはあったが、同時に新しい仕事が増えることで相殺されてきた。例えば、銀行のATMができて窓口業務が減った・電車の自動改札機ができて切符切りの業務はなくなったが、その代わり機械の製造・保守の業務が生まれた。 しかし今回は特別だという。情報革命と言われるコンピューターとインターネットの登場で現れたAmazon、Meta、Googleといったテック企業は、その売上高に対する従業員数が他の業界の企業と比べて非常に少ない。例えば、2012年、FacebookがInstagramを1億ドル（約810億円）で買収した時、Instagramは社員13人で運営されていたことがニュースになった。 今後新しい業界や仕事が誕生したとしても、企業は当初より効率化された形で作られるので、インパクトのある新規雇用数は期待できない。なくなった仕事をうめられるほどの数の仕事は生まれない。 3つめは、AIとロボット化が引き起こす、消費市場の縮小だ。ロボットは人と違って消費しない。テクノロジーの進歩により大量生産が可能になり、同時に先進国に大量の雇用が生まれ、その人たちが得た給料で大量生産のモノやサービスを購入することで需要と供給が成り立っている。 ロボットやAIが人の代わりに仕事をするようになると、仕事を失った人たちは収入がなくなり、消費者になることができない。ロボットは労働の代わりはするが消費しないのでモノ・サービスが売れなくなり、不況になるかもしれない。 4つめは、社会的格差が広がることだ。かつてロボットが奪った仕事は肉体労働がメインであった。自動車など重工業の工場では危険な仕事の多くをロボットが担っている。 しかしここ最近は、通信情報技術が進歩したことで、先進国から発展途上国へ事務系業務がアウトソース（オフショアリング）されたり、ITにより事務職の中間層が職を失いつつある。 失業した中間層がもっと待遇の良い仕事に就ければよいが、そうでないケースが増えると格差が広がる。将来的には（あるいはすでに）医師・弁護士といった高所得者層の仕事の一部もAIに代替される。 筆者はこのような議論は承知している。テクノロジーの進歩があっても、過去のようには失業者の受け皿となる雇用は生まれず、消費を支える人がいなくなり、不況になり、失業率が上がり、格差が広がることを全否定はできない。 しかしそれがいつ、どんな風に起こるかはわからない。変化を座して待つことが得策のはずはなく、短期的であったとしても仕事のチャンスを得るにはどうすればよいか？
