お得に家電を買うテクニックとは（時事通信フォト）

　大きな買い物となる白物家電からちょっとした電子機器まで幅広く取り揃える「家電量販店」。どこのチェーンも同じように見えるかもしれないが、顧客獲得のために激しい競争が繰り広げられている。商品の価格はほぼ横一線だが、差を分けるのは複雑な「ポイント制度」や「クレジットカード」のサービスだ。本当の“最安値”で買えるのはどこか、徹底調査した。【前後編の前編】

「家から近い」で選ぶのはNG

　家電量販店の競争が激化している。経済産業省の「商業動態統計」（2024年）によると、全国の家電量販店の数は現在約2700店。10年前から約200店増え、2020年にはコロナ禍の巣ごもり需要で過去最高の販売金額（4.8兆円）を記録した。店舗が増えるなか、大手量販店間の「顧客争奪戦」が本格化しているわけだ。 　家電量販店は幹線道路沿いにある「郊外型」と、ターミナル駅近くの「都市型」に大別されるが、両者で商品ラインナップに違いがあるという。元販売員で家電ライターの藤山哲人氏が言う。 「郊外型が、“近所の電器店”として乾電池から大型家電まで揃え、定番や売れ筋の商品を多く展示する一方、都市型はそれらに加えてスマホやPC、美容関連の小物家電の割合が多く、生活雑貨や食料品、酒類などを扱う店も目立つ。各チェーンはそれぞれの地域の客層に合わせて品揃えを変えて鎬を削っているのです」 　そうしたなか、47都道府県すべてに店舗があり、郊外型と都市型の業態を併せ持つのが、グループ売上高1.5兆円超と業界1位を誇るヤマダデンキだ。 「群馬県を基盤とした郊外型から出発したヤマダですが、現在は都心の繁華街まで幅広く出店しています」（同前） 　ヤマダに追随するのが、ビックカメラ、ノジマ、ヨドバシカメラなど「大手」と呼ばれるチェーンになる。 　そうした家電量販店を利用する際、「近所かどうか」を重視する人が多いようだ。調査会社マイボイスコムのアンケート（2022年）では、約6割が「家から近い」量販店を利用していた（全国の男女9814人が回答）。 　だが、「近所を利用」するだけでは“お得”になるとは限らない。家電量販店は「他店より1円でも高ければ交渉に応じる」とアピールし、店頭で販売員との「値引き交渉」ができる。