スウェーデンのファッションブランドH&Mで四半世紀もの実務経験を持つヘレナ・ヘルマーソン氏が2024年1月、CEOの座を辞した。2023年のホリデーシーズンは売上が芳しくなかったが、同氏は2022年にはすでに、新型コロナ後を見据えた1500人におよぶ人員削減のリストラ計画に着手していた。本人による正式な辞任声明は、企業幹部としてはめずらしく本音で書かれていたが、どうやら、リテール業界に星の数ほど存在する女性たちの心を揺さぶったようだ。 「個人的には、これまでも非常に厳しいことは度々ありましたが、今がCEOの役割を降りるタイミングだと感じている。もちろん、簡単な決断ではなかった」とヘルマーソン氏は記した。 ヘルマーソン氏の退任はほんの一例に過ぎなかった。このところ、ドラッグストアチェーン、ウォルグリーン（Walgreens）のロザリンド・ブリューワー氏、動画共有プラットフォームYouTubeのスーザン・ウォシッキー氏のように、注目の女性リーダーが数多く職場を去っている。女性支援団体リーンイン・ドット・オーグ（LeanIn.org）と最大手コンサルティング会社マッキンゼー（McKinsey）の新しい調査によると、女性役員の辞職率はこの数年でもっとも高く、女性1人の役員昇進に対して、2人の女性役員が辞職している。 人種や民族を考えると、役員クラスでは多様性の欠如がさらに深刻だ。役員4人のうち女性はひとりだが、それが有色人種の女性になると、20人のうちひとりという状況である。 米DIGIDAYの姉妹サイトのモダンリテールは、リテール企業で働く数名の女性役員にインタビューし、なぜ女性は役員を辞めるのか、また、リーダーとなる多様な人材の供給体制（パイプライン）を構築するために、企業はどのようなステップを取ることが可能なのかを尋ねた。いわく、女性役員が直面しているダブルスタンダードには、「妊娠を隠さなければならない」「アシスタントに間違えられる」「給与が低い」「投資家に覚えてもらいにくい」などさまざまな問題があり、それが男性陣よりも短い任期、予期せぬ辞職、企業トップを務める白人男性の圧倒的な多さや優位性につながっているという。 化粧品会社ジュレップ（Julep）の元CEOでギフト用エコバッグブランド、トッキ（Tokki）の創業者でもあるジェイン・パーク氏は、ここまで進歩が見られないのは、女性起業家にとってつらいと話す。また、リテーラーはインフレやコロナ禍で変わった新たな消費習慣といった経済的課題に直面しており、その状況は過酷になるばかりだとも説明した。 「経済が風邪をひくと、経済界の女性は肺炎にかかる」とパーク氏は指摘する。