海外メディアも「さらに世論反発を招く」と批判…火消しどころか森会長の謝罪会見は東京五輪開催への”逆風”
英国のガーディアン紙も「東京五輪のトップが女性が会議で話し過ぎると発言した後に辞任を迫られる」と報じた。「東京五輪組織委員会のトップの森氏はスポーツ団体における“口数の多い”女性についての性差別的な発言をしたことを謝罪したが、辞任はしないと語った」と、会見で辞任を否定したことに注目。記事は森会長の謝罪会見の中身を紹介しつつ、世界経済フォーラムの2020年ジェンダーギャップ指数の報告書で、日本は153カ国中121位と、男女平等の比較において低い位置にあることも指摘した。 また「森氏は新型コロナによって、その未来が再び不確かになっている東京五輪をパンデミックがどのようになっていようと開催すると主張したことですでに非難を浴びている。これに反応し3月終わりから始まる五輪聖火リレーで走る予定だったコメディアンの田村淳は『参加しないだろう』と語った。2013年に東京が五輪招致を決めた時の首相・安倍晋三氏に近い保守的な政治家である森氏がスポーツについて物議をかもす発言をするのはこれが初めてのことではない」とも記した。 ひょっとすれば、森会長の女性蔑視発言と”逆ギレ会見”が開催の是非で揺れている東京五輪にとって致命傷になるのかもしれない。