持田 譲二（ニッポンドットコム）

柱に巻き付けられた「曲がる太陽電池」。蓄電池に充電し、「TOKYO」サインを点灯させる。積水化学工業の実証実験＝東京都江東区の東京国際クルーズターミナルで（筆者撮影）

「薄い、軽い、曲げられる」という特徴を持った新型太陽電池（ペロブスカイト太陽電池）の開発が注目を集めている。場所を選ばずに使えるため、設置場所が限られた既存の太陽光パネルに将来取って代わる可能性がある。「地球沸騰化」をもたらす温室効果ガスの削減に向けて、その普及が期待される。

曲がり角に来た太陽光発電

土砂とともに流出した太陽光パネル、提供：経済産業省

二酸化炭素など温室効果ガスの削減に向けて、政府が力を入れてきた太陽光発電が曲がり角を迎えている。電力会社に高めの価格で電気を買い取らせたり、自治体が独自の補助金を出したりして太陽光パネルを普及させてきたが、立地を巡り近隣住民との間で、トラブルが目立ち始めた。 総務省の調査によると、太陽光発電の普及が進む全国の市町村のうち、4割で何らかの問題が発生。地価が安く、太陽光が当たりやすい傾斜地に設置された発電施設では、大雨で土砂が流出する被害が続出したり、「パネルの反射光がまぶしい」など苦情が上がったりする。発電事業者が事前に地元住民に十分、説明していなかったため、設置後にトラブルが起きるケースも後を絶たない。

平地面積当たりの太陽光設備容量

「2050年にカーボンニュートラル（二酸化炭素排出の実質ゼロ）」を目指す政府は、中間目標として、30年の太陽光発電の割合を19年度の倍以上の14～16％に引き上げる方針を示している。だが、資源エネルギー庁の資料によれば、国土の狭い日本では、平地面積当たりの発電能力を示す太陽光設備容量は主要国の間で群を抜いて多く、もはや設置余地が限られているのが現状だ。 異例の猛暑や豪雨など気候変動は一段と厳しさを増している。温室効果ガス排出の8割以上はエネルギー分野が占めるが、度重なる震災で原発の再稼働に大きな不安を残しており、再生可能エネルギーをいかに伸ばせるか知恵が問われている。

場所を選ばない

こうした中、薄いフィルム状の「曲がる太陽電池」の開発が注目を集めている。 半導体に光を当てると、電気が発生するという性質を利用したのが太陽電池の原理だ。既存の太陽光パネルは、割れやすいシリコンを発電素材とし、ガラス板で保護する分、1平方メートル当たり10キロ程度と重い。これに対し、新型電池はフィルムの上に、ペロブスカイトという特殊な結晶構造を持った化合物の発電素材を「塗る」だけ。表裏を保護材でカバーするが、ごく薄く、曲げることができる。重さも従来のシリコン太陽電池の10分の1と軽い。 このような特性は従来型と異なる用途を生み出せるので、メーカーは開発にしのぎを削っている。2025年に商品化を控えた積水化学工業は、さまざまな業種の企業や自治体から問い合わせがひっきりなしに続き、対応に追われている。