「空飛ぶクルマ」の製造本格化、電動垂直離着陸機（eVTOL）めぐる動向最前線
未来予想図に必ずといっていいほど描かれてきた「空飛ぶクルマ」。その実現はもう少し先のことと考えている人も多いかもしれないが、実は目前に迫っている。 2024年夏のパリ・オリンピックや25年の大阪・関西万博では、電動垂直離着陸機（eVTOL）の商用運航が予定されており、ドイツのスタートアップ企業「Volocopter」は、すでに製造認可を取得した。eVTOL業界の最新動向をレポートする。
都市部を飛び交う「空飛ぶタクシー」構想
世界各国で開発が進められている「空飛ぶクルマ」は、eVTOLやUAM（アーバン・エア・モビリティ）と呼ばれるもので、自動車よりもヘリコプターに似ている。ヘリコプターのように垂直に離着陸でき、滑走路を必要としないため、都市部の点と点を結ぶ交通網として期待されている。 例えばニューヨーク市では、マンハッタンからジョン・F・ケネディ国際空港まで車だと1時間程度かかるが、eVTOLを使えば移動が10分以内に短縮される見通しだ。過密化する都市部の交通渋滞解消にも効果を発揮するとみられている。 ヘリコプターとの違いは、回転翼（ローター）の数。メーカーによるが、eVTOLには6基以上のローターが付いており、それぞれ個別の電動モーターが駆動するため、細かい動きの調節が可能になるほか、騒音を軽減できる。また、化石燃料を使わずに運航できるため、環境への負荷も小さい点がメリットとして挙げられている。 ドイツのVolocoputerは、eVTOLの「VoloCity」と合わせて、そのインフラとなる「VoloPort」や「VoloHub」といったステーションも開発中。こうしたポートの間を行き来する都市型エアタクシーとして、eVTOLを活用する考えだ。 また、日本でeVTOLを開発しているスタートアップ企業「SkyDrive（スカイドライブ）」は、「日常の移動に空を活用する未来」をビジョンに掲げており、将来的にはオンデマンドで予約すると、自動運転でユーザーのところに空飛ぶクルマが迎えに来る、という構想を打ち立てている。
