インセンティブが必要

「若い頃は、自分が労働者であるという意識は希薄でした。患者さんの容態が悪かったら病院に張りついているのが当たり前で、何時間働いても気にすべきではないとも思っていました。しかし時代は変わりました。当時と同じ意識を持てなどと、今の若い世代には言えません」 　そう語るのは、群馬大学医学部長で日本消化器外科学会の調（しらべ）憲理事長だ。30代で将来を悲観し、外科医をやめようと思った時期もあったという調理事長は、40歳未満の消化器外科医を支援する「Under 40委員会」（U-40）を立ち上げるなど、若手の「離脱」を防ぐべく力を注いできた。 「21年に理事を拝命したのを機に調べたところ、学会の会員数が減少し、高齢化が進んでいることが分かりました。外科医として豊かな人生を送れるように、若手を支援する必要性を痛感したのです」（同） 　U-40では、仕事上の悩みを共有して改善策を考えたり、最新の手術について学ぶといった活動を展開したりしているという。だが、こうした自助努力ではいかんともし難いのが金銭面の不満である。事実、前出のアンケートでは「最も不満に思うこと」として、44.3％の回答者が「給与」を挙げているのだ。 　広島大学病院消化器・移植外科の黒田慎太郎医師は、実績に合わせて収入を変動させる「インセンティブ」の必要性を訴える。インセンティブとはモチベーションを上げるきっかけとなる評価方法で、多くの場合、金銭的報酬を指す。現在、病院が手術件数などの施設要件を満たせば休日、深夜、時間外の緊急手術には診療報酬の点数が加算される。また、予定された手術の場合でも命に関わる高難度手術については診療報酬の点数が高く設定されている。ところがこの「上乗せ」分は、病院の収益になるだけだ。 「消化器外科医の減少を食い止めるためにも、実際に手術を行う医師に対して、インセンティブ手当があってしかるべきだと思います」（黒田医師）