ましてや今年8月の時はヘッジファンド同士の空中戦でババ抜きしていただけ。それに付き合う必要は全くない。なので、ファンダメンタルズがいい状態が続くのがもちろん必要条件。特にアメリカの景気が腰折れしないとか、例えば中東がきな臭くなってきているが、劇的に悪化しないとか、中国発の経済ショックが起きないとか、必要条件を挙げたらきりがない。 そういう条件を満たしてさえくれれば、日経平均も年内は難しいかもしれないが、来年の春ぐらいまでに4万円回復は十分見込んでいい。日本株には実力がある。少し下がったところで狼狽売りをするのではなく、そういうときこそグリップ力・胆力が大事になる。車の運転と同じで乱高下するとどうしても足元を見たくなるが、下を見て運転する人はいない。車の運転でずっと遠く見るのと同じ。 ――――最後に投資のプロから相場の格言。「最良の預言者は過去なり。」 ニッセイ基礎研究所　井出真吾氏: 「相場の先行きや未来を予測する方法として、この過去の出来事や経験から学ぶことの意義を説いている」という格言。過去の事象と相場の動きとかの関係性見るとある程度の教訓として相場の先行きに先を見に使えると。単なる相関関係ではなくて因果関係というのが大事にはなる。例えば今回トランプ氏がもし大統領になったら、インフレが再燃すると言われている。確かに理屈で考えればその通り。例えば関税を引き上げるとか財政拡張する、減税する、それから移民を制限すると言っている。 移民を制限すると、アメリカ国内で人手不足になる。そうすると企業は賃上げせざるを得ない。賃上げした分、価格転嫁しなければいけない、これもやはりインフレ要因。確かに理屈で考えれば、3つのルートでインフレ再燃。その通りだが「本当か?」と思う。実際、8年前トランプ氏の1期目のときは、アメリカの消費者物価指数はそんなに上がってない。3％に行かず、2％台でとどまった。若干上がったが、今心配しているような強いインフレに実際はならなかった。1期目の時も関税をどんどん引き上げた。移民も制限した。大型減税を導入した。今回と言っていることが同じ。

でも、実際には前回インフレになっていない。これが過去に学びましょうということ。今回も「インフレになるぞなるぞ」とみんな言っているが、本当にインフレになるかどうかは別。そこはやはり冷静にものを見た方がいいよと。まずは過去も知りましょうという話だ。予言になるかどうかわからないが、鵜吞みにしないでいきましょうということ。