三菱商事マテリアルソリューショングループとドイツのFEVコンサルティングによる合弁会社、ビヨンド・マテリアルズ（本社・東京都千代田区）は、素材メーカーの製品・技術プロモーションやネットワーキングの支援を強化する。FEVの車両ベンチマーキングセンター内に「BMラボ」を開設し、同所を訪れるOEMや自動車部品メーカー関係者へ素材を紹介。ニーズとシーズのマッチングを加速させる狙いだ。 　ビヨンド・マテリアルズの、阿部哲士社長とヨハネス・フーベン副社長が鉄鋼新聞社などの取材で明らかにした。BMラボは11月にまずドイツ・アーヘンのセンター内で新設。今後、米国・デトロイトやインド・プネ、中国・北京の世界4カ所に保有するベンチマークセンターも活用し、日系素材メーカーのグローバルなプロモーションを後押しする。現在、BMラボへの出展を募集しており、複数の企業が関心を寄せているという。 　BMラボを「共創プラットフォーム」と位置づけ、将来的には素材メーカー同士の連携につながるようなネットワーキングイベントも検討していく。 　ビヨンド・マテリアルズは素材のバックグラウンドを持つ三菱商事とアプリケーションの技術的知見を持つFEVコンサルティングが折半出資し2022年10月に発足。鉄鋼やアルミなど金属や高機能プラスチック、接着剤など幅広い素材を対象に新たなR＆Dのテーマ探索を支援し、シミュレーションや試作まで手掛けOEMへ提案する「伴走型」のサポートを特色とする。これまで約20社・50件のプロジェクトを手掛けた。 　今年下期以降は日本の素材メーカー向けにカスタマイズしたサービスや、ベンチマーキングセンターで実物を示した提案を始めるなどビヨンド・マテリアルズならではのコンサルティングに力を入れている。 　今後の展開について阿部社長は「リアルなベンチマーキングセンターなどを活用して、ニーズとシーズをつなげる解像度をブラッシュアップし、素材産業にさらに貢献したい」とコメント。フーベン副社長は「お客さまによってニーズは異なり、ポートフォリオストラテジーとしてわれわれもサービスを拡大していく必要がある。日本のお客さまにマッチした形でカーボンニュートラルに向けたモビリティ、サステナブル、サーキュラといった将来のニーズにお応えしたい」と話している。