発売した日本導入モデル第3弾の「シール」

中国の電気自動車（EV）大手、比亜迪（BYD）は新型車の導入を通じ、日本市場での輸入EV販売の「トップランナー」を目指す。乗用車販売を担う日本法人のBYDオートジャパン（横浜市神奈川区）は25日、日本導入モデルの第3弾となるセダン「シール」を発売したと発表した。2023年1月に日本の乗用車市場に参入して以降、順調に販売を伸ばしたが、24年4月と5月の新規登録台数は前年同月比で減少。「シールを反転攻勢の足がかりにして大きく伸ばす」（東福寺厚樹BYDオートジャパン社長）方針だ。 【グラフ】BYDの輸入車登録台数の推移 後輪駆動の「シール」と4輪駆動の「シールAWD」の2グレードを発売した。1充電走行距離（WLTCモード）はシールが640キロメートル、シールAWDが575キロメートル。消費税込みの希望小売価格はシールが528万円、シールAWDが605万円。 シールは「高い安全性」「優れた走行性」「シーンを選ばない快適性」の三つに焦点を当てた。安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池（LiB）の薄い板状のブレードバッテリーを採用。同バッテリーを車体構造の一部として組み入れた独自技術により、堅牢（けんろう）なボディー剛性を確立した。 急速充電性能はこれまで投入した車種の中で最も高い105キロワットとなった。シールAWDではフロントとリアに異なるモーターを搭載し、電費抑制と力強い加速を実現した。また幼児の置き去りを検知する機能などを搭載し、安全性を高めた。東福寺社長は「BYDの潮目を変える存在にしたい」と力を込めた。 世界的にEV需要が踊り場を迎える中、BYDはEV市場がまだ大きくない日本でも、そのあおりを受けている。23年1月にスポーツ多目的車（SUV）を、同年9月に小型車を日本で発売し、24年6月20日現在で累計受注台数は2521台で推移。ただ、日本自動車輸入組合（JAIA）の統計によると、4月と5月は前年同月比で新規登録台数が減少した。 東海東京インテリジェンス・ラボの杉浦誠司シニアアナリストは「BYDの販売台数は世界のEV需要を反映しており、日本でもそれが表れている」と分析する。 シールは22年に中国で発売後、41カ国・地域で展開。24年6月上旬までで累計23万台の販売を誇るBYDの旗艦車種だ。欧米が中国製EVへの追加関税導入を打ち出すなど厳しい環境の中、日本で満を持しての導入となった。東福寺社長も「単なる新型車の追加ではない。シールはBYDブランドをけん引する重要なモデル」と位置付ける。 「新興メーカーが3年程度、芽が出ないのは普通の話」（杉浦シニアアナリスト）との見方もある中、旗艦車種を引っさげて日本での基盤を構築していけるか。BYDとして現在日本では予定していないプラグインハイブリッド車（PHV）の投入なども、日本事業拡大のカギとなりそうだ。