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病気や症状、生活環境がそれぞれ異なる患者の相談に対し、患者の心身や生活すべてを診る家庭医がどのように診察して、健康を改善させていくか。患者とのやり取りを通じてその日常を伝える。＜本日の患者＞ E.S.さん、61歳、女性、主婦。 「先生、高齢者の7人に1人が認知症になるって本当ですか」 「あれ、E.S.さん、とても具体的な質問ですね。どうしたんですか」 「この前、テレビでも新聞でも報道してましたよ。今後の対策をとらないと介護不足で大変なことになるって」 「そのニュースは見ました。そうですね、そういう推計はあります。でも、認知症にならないようにするにはどうしたら良いかに、もっと予防に焦点を当てた報道をしてほしかったですね」 　E.S.さんは、10年前から自宅で認知症の義母T.S.さんを介護していて、7年前から私の働く診療所を利用している。最初の受診は不眠と腰痛を訴えて、「症状を和らげる薬が欲しい」というものだった。 　でもよく話を聴くと、当時E.S.さんは1人でT.S.さんの介護をしていて、心身に相当な負担がかかっていた。うつ病と診断して、主に心理的ケアを進めることで症状を改善することができた。 　腰痛については特別悪い疾患の兆候はない慢性腰痛で、私が実践している「ゆる体操」からいくつかの体操を指導してやってもらうことで改善している。うつ病の軽快とも相乗効果があるように見えた。 　その後の継続したケアの過程で、5年前から高血圧が見つかり、現在はそのマネジメントを中心に定期受診している。E.S.さんのうつ病をきっかけに母親（T.S.さん）の介護に協力するようになった夫のD.S.さんも、高血圧と脂質異常があって心血管リスクが高かったために、この診療所を利用して生活習慣の改善に努めてもらっている。

認知症患者数推計の出所を探して

　5月8日のニュースは、「認知症の患者数が2030年に523万人にのぼる見通しとなった」（日本経済新聞）、「認知症の高齢者は団塊ジュニアの世代が65歳以上になる2040年に推計584万2000人」（NHK）などと報道されたので、多くの人にとって記憶に新しいことだろう。 　ただ、この種の健康問題に関連する報道に対して、私はついつい「批判的吟味」をしてしまう。「この報道の元になるエビデンスはいつ、誰が、何を（誰を）対象に、どのように生み出され、どこで発表されたのだろう」「それはプライマリ・ヘルス・ケアの現場で意味のあるエビデンスだろうか」などの疑問が自動的に湧いてくる。家庭医の職業病とも言えて、家族の失笑を買っている。 　今回のエビデンスの元は、厚生労働研究班（代表者・二宮利治九州大学教授）が5月8日に発表した推計であることは報道された記事に書かれていた。ただ、厚生労働省のウェブサイトを検索しても、容易に推計の元となった最新の情報を見出すことはできなかった。しばしば思うことであるが、日本のメディアも省庁も、報道に関連する情報源（参考文献やウェブサイト）をもっと参照しやすく明示してほしいものだ。 　幸い、頼りになる知人から、内閣官房の第2回「認知症施策推進関係者会議」で発表された資料があると教えてもらえた。 　それによると、今回発表されたエビデンスは、2022～23年度に石川、島根、愛媛、福岡県の4つの町で行われた高齢者の認知症および軽度認知障害（mild cognitive impairment; MCI）の有病率を調べる悉皆（しっかい）調査（調査対象となる母集団すべてを調べる統計調査。全数調査とも呼ばれる）を元に推計したものだった。