【写真：Getty Images】

　今季プレミアリーグを制し、前人未到の4連覇を果たしたマンチェスター・シティ。同クラブは、財務規則に115件違反した疑いでプレミアリーグの調査対象になっていたが、逆にリーグを訴え返すという驚きの手段に出たようだ。米メディア『The Athletic』が、現地時間5日に報じている。 　シティは、すでにプレミアリーグの利益と持続可能性に関する規則（PSR）に違反したとして、財務規則違反115件の容疑に関する弁明を行う予定となっていた。しかし、同クラブは規則に違反したことを否定しており、逆にプレミアリーグが定めた「関連当事者取引（APT）規則」が違法であると主張して今回訴訟を起こしている。 　このAPT規則というのは、同じクラブのオーナーが所有または関連している企業との商業取引およびスポンサー契約について定めたものであり、「取引が公正な市場価値を持つかどうか独立して評価しなければならない」という旨の規定である。この規定によって、これまでシティが行ってきたクラブオーナーや関連企業による資金投入は困難となった。 　そして、シティはこの規則が「英国の競争法に反しており、スポンサー契約の停止を余儀なくされた」と主張し、リーグに対して損害賠償を求めているようだ。英紙『The Times』によると、シティは165ページに及ぶ法的書類を既に作成しており、その中には「財務規則によって差別を受けた。これは、ピッチ上での成功を抑圧する、多数派による暴虐な行為である」といった旨の主張が記されているという。 　仮にシティの主張が認められた場合、「関連企業との有利なスポンサー契約がいくつか締結しやすくなる。収益が増加すればチームへの投資を継続可能だ」と、『The Athletic』は指摘。さらに、同じくサウジアラビアの政府系ファンドが所有するニューカッスルは「シティと自然な同盟関係になるだろう」と、言及していた。 　同メディアは、「シティの今回の法的措置は、クラブが（115件の財務規則違反に関する調査の）プロセスを混乱させ、リーグを攻撃する方法だ」と、財務規則違反に関するリーグの決断を意図的に遅らせる意図のもと行われたと述べている。果たして、シティの訴えと115件の財務規則違反疑惑の行方はどうなるのだろうか。