投資の暴落局面における「売るか、売らないか」の判断はどうしたらよいのか。実際の暴落局面を例にFPが解説
※TradingView提供(解説を目的に使用しております) 下ヒゲが極めて長くなる場合、序盤で売りが売りを呼び、株価が下値を付けた後、一気に買い戻しの動きが広がることを意味します。つまり、急激に買い戻しが入ったことから、投資家心理として下落に対する恐怖が取り除かれたと解釈することができます。 ほかにも、テクニカル上の下げ止まりサインが現れていましたが、超短期間のうちに猛スピードで下落する場合、どちらかというと急反発する可能性が高いことは、覚えておくとよいでしょう。 ただし、これはあくまでも可能性の話で、いつもそうなるわけではありません。もちろん、可能性としてさらに下げることもあるため、「必ず下げ止まる」と考えるのは逆に危険です。 〇売ったほうがよいと判断する場合 今回の暴落局面では、実をいうと、売らないほうがよい根拠が早い段階ではっきり出てしまったため、「売ったほうがよい」と判断するにはいささか無理があったと考えられます。 なぜそういえるかというと、前述の「売らないほうがよい」と判断するテクニカル上の根拠に加え、8月7日に日銀の内田副総裁が、「金融市場が不安定な状況では利上げしない」と発言したことによります。この発言は金融緩和解除の延期を意味し、株式市場にとって好材料になります。 ただし、少し長期的に見れば、この時点ではアメリカの中央銀行であるFRBが想定以上の利下げをする確率が高まっていたため、より一層の円高・ドル安が想起され、仮に「アメリカ経済が景気後退に陥る」と考えるならば「売ったほうがよい」いう判断は妥当だったともいえます。 このようなことから、売ったほうがよいという理屈も成り立つわけです。 繰り返しになりますが、売らないほうがよいと思うなら売らなければよいし、売ったほうがよいと思うなら売ればよい、ただそれだけのことです。 大切なのは、どちらの可能性が高いかを自分で考えることです。自分で考えた結果、判断を間違えた場合、それはそれで後々の糧になるため、学ぶことができたと考えればよいことです。