サブスク別荘「SANU」

2021年に提供を開始したメンバーシップ制セカンドホームサービス「SANU 2nd Home（サヌ セカンドホーム、以下、SANU）」。月額55,000円～の日本初（SANU調べ）のサブスク別荘から始まったSANUだが、時を経てサービス内容が多様化している。 2023年4月には、法人向け会員制宿泊サービス「SANU 2nd Home for Business（サヌ セカンドホーム フォー ビジネス）」を開始、導入企業は150社以上にのぼる。また、2024年2月には共同オーナーとして別荘を所有できる「SANU 2nd Home Co-Owners」を発表。年間12泊・300万円台から別荘を共同所有できるサービスで、こちらも好調だ。 セカンドホーム市場で存在感を示すSANUが考える「別荘の可能性」とはーー。

サブスクに共同所有、進化する別荘サービス

生活に必要な家電や日用品など一式がそろい、清掃など管理の手間が省けるのもSANUの魅力だ（SANU提供）

一昔前は富裕層にしか縁がないと思われていた「別荘」だが、今やその存在が身近に変化してきている。このセカンドホーム市場を牽引する一社がSANUで、サービス提供を開始した当初に各所から注目を集めた。すぐに会員枠が埋まり、その後は1年以上の会員登録待ちが発生、現時点では会員待ちはほぼ解消されているが、会員枠が埋まっている状態が続く。

オーナーになると自身が所有する物件のみならず、SANU 2nd Homeの全拠点を利用できる（SANU提供）

現在は個人向けのサブスクのほか、30泊9万円～の法人向け会員制宿泊サービス「SANU 2nd Home for Business」や年間12泊を30年間利用可能・300万円台から共同所有できる「SANU 2nd Home Co-Owners」も展開する。 Co-Ownersはローン利用が可能となり、初期費用を最小限に抑えて、購入金額全額をローン対象として月々3万円～の支払いが可能だ。この価格帯ならば、別荘所有が選択肢に入る人がグッと増えそうだ。実際、第一弾として発売した物件（200口）が2.5時間で完売するなどの反響があるという。 「Co-Ownersは、国産車の新車を購入するのと同等の価格帯を目指しました。例えば、第一子が生まれて自宅を購入した後、車を購入するかのように『次はセカンドホームが欲しいね』とファミリー層の選択肢になればいいなと」（SANU マーケティング・PR部長 古賀百合絵氏） ここ数年で、サブスクや共同所有など斬新なビジネスモデルを展開する別荘サービスは増えている。以下にいくつかの事例を紹介したい。