写真：LIMO [リーモ]

新NISAで投資信託に投資していると、値下がりにより一時的な損失を生むタイミングもあるでしょう。 ◆【写真2枚】長期投資なら下落はつきもの？過去の下落相場を一覧でチェック このような時に焦って売却をしたり、投資を辞めたりするのはおすすめしません。 今回は下落局面でも慌てないためのポイントをまとめました。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

投資信託は元本割れリスクがある

新NISAの開始を機に投資を始めた人も多いと思いますが、投資信託を始めとした投資商品はリスクを伴うものなので、基本的にどの商品も値下がりするリスクがあります。 まず、投資信託の値下がりの背景や事例について正しく理解しておきましょう。 ●投資先の資産価格が下落すれば投資信託の価額が下がる 投資信託は、ファンドのなかでさまざまな資産に分散投資している金融商品です。そして、投資信託の値段である「基準価額」は、投資先の資産価格に応じて変化します。 たとえば、株式に投資している投資信託の場合、投資先の株価が下落すれば投資信託の下落要因となります。 株価は経済の方向性やその企業の業績などさまざまな要因により変化します。当然ながら下落するタイミングもあるでしょう。 大前提として、投資信託は「投資先の価格に依存して、値下がりすることもある」という認識を持っておく必要があります。 ●海外資産に投資する株式は為替変動にも注意 米国株・世界株など海外の資産に投資している投資信託は、為替変動にも注意が必要です。投資信託は、日本であれば多くが「円」ベースで購入ができます。 一方で、たとえば米国株がドル建て取引されるように、多くの海外資産はその国の通貨で取引されます。 海外資産に投資する投資信託は、ファンドの中で為替変換をするなどして海外資産へ投資しているため、実は為替リスクが発生しているのです。 急速な円高が進む局面では、投資先の市場や株価指数が横ばいや上昇していても、為替によって損失が発生する可能性があります。逆に円安であれば、基準価額の上昇要因となります。 この為替変動の影響も、基準価額を上下させる要因となることをおさえておきましょう。 ●過去の下落率はどれくらい？　 米国の代表的な株価指数であるS＆P500の1980年以降の下落局面を見てみると、次のように直近の高値から半値以下になった事例もあります。 ITバブルの崩壊があった2000年や、リーマン・ショックが起こった2007年などは、直近高値から50％前後の下落を記録しています。 もし当時、S＆P500と連動するインデックス投資を行っていた場合、資産額が半分近くまで減少していた可能性があるのです。 新NISAでは資金のほとんどを株式へ投資するファンドが人気ですが、過去の事例にもとづくと、大幅に下落するタイミングを経験する可能性があることを、念頭に置いておく必要があります。