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厚生労働省が実施した「令和5年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、過去1年間でメンタルヘルス不調により1カ月以上休業、または退職した労働者がいた事業所の割合は、13.5％だったそうです。会社を休むことにためらいを感じてしまう方もいるなか、産業医・心療内科医の薮野淳也先生は「今や休職は、めずらしいことではなくなっている」と話します。そこで今回は、薮野先生の著書『産業医が教える 会社の休み方』から「正しく、適切で、安全な」休み方を一部ご紹介します。（構成/橋口佐紀子） 【書影】数々の企業と実例を見てきた医師が語る「正しく、適切で、安全な」休み方とは?薮野淳也『産業医が教える 会社の休み方』 * * * * * * * ◆働く人に体調不良はつきもの 私は都内の企業で産業医として働くとともに、ビジネスパーソン向けの内科・心療内科のクリニックを開業しています。どちらも、相談に来られる方のほとんどがメンタルヘルスの問題です。 産業医として関わっている企業は、従業員1000人以上の大企業から中小企業、スタートアップ企業まで、規模も業種もさまざまですが、いずれの企業でも、一定数の方からメンタル不調を背景に休職の相談があります。 全事業所の1割以上で、ここ1年の間にメンタル不調が原因で連続1か月以上休職または退職した労働者がいた、という調査結果があります（令和5年「労働安全衛生調査」より）。この調査では、事業所の規模別にも結果を紹介しています。 さらには全労働者のうちメンタル不調で連続1か月以上休職した労働者の割合、メンタル不調で退職した労働者の割合も調べていて、次のような結果が出ています。 （従業員数:メンタル不調で休職・退職した労働者がいた事業所の割合/休職した労働者の割合/退職した労働者の割合） ・1000人以上:91.2％ / 1.0％ / 0.2％ ・500~999人:86.2％ / 1.2％ / 0.3％ ・300~499人:74.1％ / 0.7％ / 0.2％ ・100~299人:55.3％ / 0.6％ / 0.2％ ・50~99人:28.2％ / 0.5％ / 0.2％ ・30~49人:16.0％ / 0.4％ / 0.3％ ・10~29人:7.5％ / 0.3％ / 0.2％ 500人以上では9割前後の事業所でメンタル不調による1か月以上の休職や退職の労働者がいるわけですから、従業員が多いほど、メンタル不調で休職・退職する人も出てくることが分かります。 そして、全労働者のうち、メンタル不調で1か月以上休職した人の割合は全体では0.6％、メンタル不調で退職した人の割合は0.2％です。合わせると0.8％なので、125人に1人です。 学校でいえば、クラスに1人はいないかもしれないけれど、1学年に1人以上は毎年いるよね、というイメージです。こうした結果は、産業医、主治医としての肌感覚とも合っています。