東京に関しては東急や小田急の事業縮小に伴う受け皿になった面もあるが、好調を支えているのは国内と海外の富裕層である。国内の富裕層は株高の恩恵、海外の富裕層は円安の恩恵を受けて、ラグジュアリーブランドや時計・宝飾品などの高額品を旺盛に消費する。カテゴリーキラーやショッピングセンターと競合しない百貨店独自のマーケットである。

社会構造の変化と百貨店の進む道

UBS証券の風早隆弘氏は「日本は人口減少のイメージばかりが先行するが、富裕層の増加では世界をリードする。UBS証券では、100万ドル以上の資産保有者が2028年に2023年比で28％増 の362.5万人となり、国・地域別では、米国、中国に続き、世界で3位となると予想している」と述べる。

「マス（大衆）から個へ」を掲げる三越伊勢丹ホールディングスの細谷敏幸社長は、こうした変化に自覚的だ。「日本の個人消費が280兆円といわれている中、百貨店の市場規模は5兆円で、割合では2%しかない。われわれは超ニッチなビジネスをしていることを自覚しなくてはならない」「目下好調のラグジュアリーブランド、宝飾・時計、美術などをはじめ、背後にクラフツマンシップや哲学があり、お客さまが納得した上で買われるものについては優位性を持っている。百貨店での買い物はそういったストーリーや特別感を楽しむ、一種のエンターテインメントであるべきだ」。伊勢丹新宿本店や三越日本橋本店では、外商を中心に富裕層のニーズに徹底的に応える道を選ぶ。

百貨店の現実的な勝ちパターンは、富裕層や訪日客の顧客基盤を持ち、高額品の品ぞろえを拡充することへと変化した。ただし、これに対応できるのは大都市の一部店舗に限られる。電鉄系が得意としてきた、幅広い大衆に手を伸ばせば届く上質な商品を提案する手法は通じにくくなっているのだ。分厚い中間層という日本の百貨店マーケットの前提は崩れつつある。ターミナルの再開発を機に、電鉄系の多くはビジネスモデルの見直しを迫られる。