■この地獄を生き残るのは「トヨタ」だけ 　テスラ以外のメーカーにおいては、EV購入補助金の廃止や、より重くなっていく排出枠買い取りの負担に耐えられないところが遅からず明らかになると思われる。特に、フォードやGMは、高度な経営判断からEV事業を大幅に縮小する可能性がある。 　日本メーカーでは、EVにコミットしてしまったホンダや、北米市場で人気モデルが繰り出せていない日産も大きなリスクを抱える。 　さらに、トランプ次期大統領が中国の習近平国家主席と「ディール」を行い、同国EV最大手の比亜迪汽車(BYD)が米国で現地生産を行えるようにする可能性も、完全には捨てきれない。 　だが、たとえそのように環境が劇的に悪化しても、売れ筋のガソリン車やハイブリッド車を現地で作れるトヨタのみが、トランプ関税にもよく耐え、米国でいくらかのEVも生産しながら生き残るのではないだろうか。 ---------- 岩田 太郎（いわた・たろう） 在米ジャーナリスト 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。米国の経済を広く深く分析した記事を『現代ビジネス』『新潮社フォーサイト』『JBpress』『ビジネス+IT』『週刊エコノミスト』『ダイヤモンド・チェーンストア』などさまざまなメディアに寄稿している。noteでも記事を執筆中。 ----------