（写真：ITmedia NEWS）

　今年11月末あたりからじわじわと「2025年問題」というのが話題になっている。かねてより社会問題として取り沙汰されてきた2025年問題は、団塊の世代が後期高齢者となり、社会負担が増大することを指している。一方昨今話題になり始めた「2025年問題」は、「VHSがみられなくなる」と騒がれている話だ。 【画像を見る】パソコンなしでVHSテープをデジタル化できる製品も売られている（全3枚） 　なぜ2025年なのか。事の発端は、国連教育科学文化機関（ユネスコ）と国際音声・視聴覚アーカイブ協会（IASA）が19年7月に共同で出した、「マグネティック・テープ・アラート」というプロジェクトが元になっている。 ・Magnetic Tape Alert Project supported by IFAP 　原文をあたってみると、 『人類の言語的、分化的知識は過去60年間に制作された磁気テープ記録に大きく基づいているが、テープという方式が時代遅れになるとともに、動作可能な再生機器も急速に姿を消している。保守部品の供給やリペアサービスも衰退しており、このペースでいくと磁気テープ記録は2025年ごろに停止する可能性がある。これらの映像と音声を長期的に保存し、将来の世代がアクセスできるように、これらをデジタル化して安全なデジタルリポジトリに転送することである』（Magnetic Tape Alert Project supported by IFAP） 　という警鐘である。原文には、特にアナログだとかVHSだとかいった言及はない。つまりそもそもはメディアの耐用年数というよりも、再生機の消滅を問題視していることが分かる。 　日本で「VHSが～」と騒ぎになっているのは、VHSがもっともコンシューマーに普及した映像記録メディアだから、という点が1つ。もう1つは、いわゆる民間のダビングサービス事業者が、このタイミングが最後のかき入れ時として勝負に出たからだろう。 　確かにVHSデッキの製造は、国内メーカーとしては16年に船井電機が生産を停止したのが最後である。一般にメーカーの保守部品保存期間は5年から9年程度だ。ご承知のように船井電機は破産するのか民事再生を受けるのか微妙な状態にあり、従業員もかなり解雇されている。まさに2025年には、ダビング用として維持してきた最後のVHSデッキも、修理ができなくなる可能性が高い。 　ただメディアの衰退という意味では、VHSに限ったことではない。音声ではオープンリールの6mmテープからカセットテープ、DATがある。映像ではVHSとベータ、さらにはDV、HDVテープもある。 　消えて困る映像のほとんどは、個人の記録だ。テープメディアに記録された子供の運動会や家族旅行を収めた映像は、赤の他人には無価値だが、家族にとっては大事な財産である。2025年を「VHS騒動」と捉えず、個人記録のアーカイブをどうするかという問題を再考する機会と捉えるべきだろう。