2024年のマーケティングおよびメディア業界は、テクノロジーや市場環境の急速な変化を受け、これまでの慣習や枠組みに頼らない柔軟なアプローチが求められるようになった。7月に発表されたChromeにおけるサードパーティCookie廃止の撤回をはじめ、AI活用が実践フェーズに突入したことでデータドリブンな戦略がさらに重要視されるなど、手法が大きな転換期を迎えたことは明らかだ。 こうしたなか、Digiday Japan恒例の年末年始企画「IN/OUT 2025」では、当メディアとゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブにアンケートを実施。2024年をどのように総括し、2025年に向けてどのような挑戦と成長のビジョンを描いているのか、その想いに迫った。 株式会社光文社で、メディア・ライツビジネス局 常務取締役を務める大給近憲氏の回答は以下のとおりだ。 ◆　◆　◆

──2024年のもっとも大きなトピック・成果は何ですか。

長いあいだ続いてきた雑誌別広告担当を見直し、3月に業種別広告担当へ組織変更を行ったこと。近年は、雑誌別だけでない問い合わせもかなり増えてきており、より幅広い対応ができるような柔軟な体制へと変えた。これにより、雑誌横断でさまざまな仕掛けを考えるクライアントのニーズに、より応えることができるようになった。

──2025年に向けて見えてきた課題は何ですか。

業種別担当制になり、問い合わせ件数も増えており、特にビューティ、ライフ系クライアントが急増中。クライアントの幅が広がると、メニューのバリエーションもそれだけ必要になってくる。組織変更とともに立ち上げた企画業推チームが、こうしたメニューづくりに、より積極的に関われるような環境を構築していきたい。

──2025年にチャレンジしたいことを教えてください。

VERY、STORY、CLASSY、美STなどの第一編集局での動画プロジェクトが本格的に始動する。営業側としては、このプロジェクトをより広告メニューとして魅力的にしていくことに尽力したい。動画周辺のメニューとして、インスタライブやイベントなど、こちらも新設のブランドビジネス部が主体となって強力にサポートしていきたい。 ・年末年始企画「IN/OUT 2025」の記事一覧