3度目となる緊急事態宣言で芸能エンタテインメントの業界も大きな影響を受けておりライブイベントの中止、映画館の休館などが続々と発表されている状況だ。そんな中、都内の寄席は協議の上、客数を定員の半数以下に削減し興行を実施することを発表するなど、それぞれが厳しい判断を迫られている。主だった動きをまとめてみた。

それぞれが厳しい判断を迫られる

1度目の緊急事態宣言下の東京・渋谷（2020年5月2日土曜午後3時ごろ撮影）

　昨年から私たちの生活を大きく変化させてきた新型コロナウイルスの感染拡大。今回政府は東京・大阪・京都・兵庫の4都府県（以下、4都府県）を対象に緊急事態宣言を発出。既報の通り菅義偉首相は23日夜に官邸にて開いた会見で「効果的な対策を短期間で集中して実施する」として、期間をゴールデンウィーク（GW）前の4月25日から5月11日までと定め、休業要請や時短要請をはじめイベントの原則無観客、交通事業者への減便や終電繰り上げ対応の協力などを求める方針を明らかにした。 　大手のチェーン映画館・シネマコンプレックスでは【TOHOシネマズ】、【イオンシネマ】、【109シネマズ】がそれぞれ4都府県で劇場を休館、その他の県でも自治体の要請を受け営業時間を変更するなどの対応を発表している。【ミニシアター系】といわれる小規模の劇場は感染防止や時短などの対策をとりつつ営業するなど対応はまちまちだ。 　アイドル界でもライブなどのイベントが続々と延期・中止になっている。【ジャニーズ】はSnow Manが主演する新橋演舞場の4・5月公演「滝沢歌舞伎ZERO 2021」について宣言期間中の公演を中止、同じく「ジャニーズWEST LIVE TOUR 2021 rainboW」の大阪城ホール公演も中止するなど、各主催公演やオフィシャルショップなどについて対応をとっている。都内・秋葉原の【AKB48劇場】も休業。【ハロー！プロジェクト】も開催中のHello! Project 2021 春 「花鳥風月」については宣言期間前日までの公演は従来通り感染予防対策を徹底した上で開催したが、期間中となってしまった大阪公演は中止にするなど随時対応に追われている。