多い「適応障害」、若手教員の発症も増えている

写真：東洋経済education × ICT

精神疾患を患う教員の増加が止まらない。文科省の「令和4年度公立学校教職員の人事行政状況調査」では、精神疾患による病気休職者数は過去最多、精神疾患による1カ月以上の病気休暇取得者を含めると1万2197人に上る。医師の目には、学校現場はどのように映っているのか。長年教員のメンタルヘルスケアに尽力している公益社団法人東京都教職員互助会 三楽病院 精神神経科部長の真金薫子氏に、教員の現状やメンタルヘルス対策のあり方について聞いた。 【図】教員の精神疾患による休職は増加している ――文科省の「令和4年度公立学校教職員の人事行政状況調査」では、精神疾患による病気休職者数は6539人と過去最多となり、20代から40代が多い結果となりました。とくに20代の割合が増え、小学校の教員の割合が高いです。三楽病院は教員の受診患者数が全国で最も多いそうですが、精神科医として教員を診察している立場から、この結果をどうご覧になっていますか。 あまり違和感はないですね。50代が少ないのは意外ですが、当院でも精神疾患で受診される教員の割合は20～40代で高く、20代が増加しています。 うつ病は40代以上が多いですが、実は精神疾患で当院を受診される方のうち、うつ病が占める割合は必ずしも高くはなく、教員でも2割を切ります。最も多いのは、全体の7～8割を占める適応障害。年代を問わず見られ、とくに若手教員が過重労働をはじめとする業務の負担によって発症するケースが増えています。学校種で見ると、当院でも高校の先生方に比べて小・中学校の先生方の精神疾患の割合が高いです。 ――休職発令後の状況はいかがでしょうか。文科省の調査では、復職者が39.9％、引き続き休職する人が40.7％、退職者が19.4％となっています。 当院でも同様に、退職される方が2割程度います。退職後の進路はさまざまで、学校での補助的な仕事や学童など教育関係の仕事に就かれる方が多いですが、中には絶対に学校関係だけはいやだということで、まったく違う仕事を選ばれる方もいらっしゃいますね。