気候変動 や異常気象を業績不振の口実にする小売企業が世界中で増加
雨が降ろうが晴れようが、小売業者の業績不振の理由が常に天候のせいにされていることが判明している。 インベスターズクロニクル(Investors’ Chronicle)は1月、小売企業が四半期ごとの財務報告書において天候について引用した最近の事例を23件発見した。 なかには肯定的な事例もあったが、大半の企業は売上の低迷を天候不順のせいにしていた。
ドクターマーチンは「季節外れの暖かさ」で売り上げが鈍化?
たとえば1月にはブーツメーカーのドクターマーチン(Dr Martens)が、ブーツの売上不振の理由として、昨年秋の全米の気温の高さを指摘している。 同ブランドの2023年度第4四半期の売上高は、前年同期比で21%減だった。ドクターマーチンは前年も同様の理由を挙げており、2022年秋の「季節外れの暖かさ」のせいでブーツの売上が伸び悩んだとしている。 また同月には、スニーカー小売のJDスポーツ(JD Sports)が、穏やかな天候と大規模なプロモーションがホリデーシーズンの売上に打撃を与えたとして、利益警告を発表した。
ブランドに影響を与える気候変動
たしかに悪天候が小売業の業績予想の期待を台無しにすることはある。新しい服や靴を買うとき、天候は人々の意思決定に影響を与える。ファッションブランドやアパレルブランドは、春には水着を、秋にはコートを人は買い求めるだろうと予測して、季節にあわせた購買動向を計画している。そしてその購買のサイクルが、季節外れの暖かさや寒さのおかげで狂ってしまうことがあるのだ。だが通常、天候不順だけが企業の売上不振の理由ではない。時には、ほかの根本的な経営問題を責任転嫁する際の口実に利用されることもある。 とはいえ、気候変動が季節に大きな影響をもたらす状況が続けば、人々はこれまでとは異なる時期に商品を購入しようとするかもしれないので、ブランドは計画サイクルを適応させる必要があるかもしれない。 小売業者によるこうした最新の業績警告は、冬が訪れるよりずっと前からはじまっていた。たとえば昨年9月、ファッションブランドのH&Mはすでに、米国からヨーロッパにかけての季節外れの暖かい秋の天候が秋から冬にかけての売上を低迷させたと指摘していた。同社は、昨年9月の売上は前年同期比10%減になると発表している。 当時H&MのCEOを務めていたヘレナ・ヘルマーソン氏は、ロイター(Reuters)に対して、「売れ行きに遅れがみられるのは、より厚手の秋物商品であることは明らかだ。1カ月で大きな決断が出せないことはわかっている」と語った。 昨年9月から11月にかけて、H&Mの売上高は2022年の同時期と比べて4%減少している。