（※写真はイメージです／PIXTA）

日常の生活行動のなかで景気変動との相関がみられるのが、実は「テレビ視聴」だと言われています。なかでも日曜朝の人気アニメの視聴率が景気の先行きを判断する指標になっているのだとか。本記事では、帝国データバンク情報統括部の『帝国データバンクの経済に強くなる「数字」の読み方』（三笠書房）より一部を抜粋・再編集し、テレビの視聴率と景気の関係性について詳しく解説していきます。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」

テレビの視聴率と景気は関係がある?

経済は、人びとが日々営む活動の結果です。そのため、景気動向は、経済指標や金融政策などだけでなく、こうした日常生活の行動を追うことからも捉えることができます。本項では、人びとの生活時間とテレビの視聴率から現代社会の概観をつかんでみましょう。 まずは、日本に住んでいる人の生活時間を2021年の調査データをもとに確認してみます。一日のうち、最も多くの時間を費やしているのは「睡眠」で7時間54分です（5年前の前回調査より14分増）。以下、「仕事」が3時間28分（同5分減）、「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」が2時間8分（同7分減）、「食事」が1時間39分（同1分減）、「休養・くつろぎ」が1時間57分（同20分増）などで続いています。特に、「睡眠」や「休養・くつろぎ」が5年前より増加する傾向が表われています。 総じて、「睡眠」「食事」など生理的に必要な活動時間や、「仕事」など社会生活を営む上で義務的な性格の強い活動時間だけでなく、各人が自由に使える時間の活動である「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」や「休養・くつろぎ」に対してもそれぞれ一日のうち1割弱の時間を割いている様子がうかがえます。 また、主な行動の種類について過去20年間の推移をみると、「身の回りの用事」や「休養・くつろぎ」などの時間は増加傾向にある一方で、「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」や「交際・付き合い」などの時間は減少傾向となっていました。なお、「睡眠」については、前回調査まで減少傾向でしたが、最新結果では男女ともに増加に転じています。一因として、新型コロナウイルス感染症の流行にともなうリモートワークなどの働き方の変化が、通勤時間の短縮などにつながり、睡眠時間の増加に作用したと考えられます。 さらに有業者（パート・アルバイト等含む）の「仕事」時間は、男性が6時間27分（5年前の前回調査より22分減）、女性が4時間42分（同5分減）と、男女ともに減少傾向が続いています。 では、家庭における家事関連時間はどうでしょうか。子どもがいる世帯のうち、6歳未満の子どもがいる世帯をみると、夫の家事関連時間は1時間54分、妻は7時間28分で、家事関連の多くを妻が担っている状況です。 その内訳は、夫は家事30分（2001年比23分増）、育児1時間5分（同40分増）、妻は家事2時間58分（同55分減）、育児3時間54分（同51分増）となっています。少ないながらも夫の家事関連時間の増加が顕著であり、過去20年間で子どものいる夫婦が費やす家事関連の時間の割合は大きく変化してきていると言えそうです。