iOS 18とAirPods Pro 2のファームウェアのアップデートで「聴覚の健康」をサポートする新機能が追加される

アップルが今年の9月にワイヤレスイヤホンで「聴覚の健康」をサポートする新機能を発表した。中にはAirPods Pro 2を身に着けたユーザーの耳の聞こえを助ける機能も含まれる。 【画像】「普通のイヤホン」AirPods Proが補聴器を使う煩雑さや抵抗感を和らげてくれるように 無料のソフトウェアアップデートにより、一般には10月28日の週以降に公開を予定するAirPods Pro 2の新機能を先行体験・取材した。 ■アップルが臨床研究に基づいて開発した2つの聴覚支援機能 このたびソフトウェアアップデートの対象になるワイヤレスイヤホンはAirPods Pro 2（以下：AirPods Pro）で、追加される主な新機能は「ヒアリングチェック（聴覚検査）」と「ヒアリング補助」の2つ。最新のOSに対応するiPhone、またはiPadにペアリングして、AirPods Pro 2を身に着けた状態で使用可能になる。 ヒアリングチェックは「気導聴覚検査」という、イヤホンを両耳に装着しながらiPhoneを使って約5分間のテストトーンを再生して、認識できる最小音量を調べる検査になる。結果からオージオグラム（聴力検査のデータ）が作成され、難聴の可能性と度合いをiPhoneのヘルスケアアプリに提示する。 ヒアリング補助では、上記のヒアリングチェックから得られたオージオグラムを基にユーザーの聞こえをサポートするカスタムプロファイルを生成する。ユーザーはAirPods Proの使用環境に合わせて会話の強調、または環境音を減らしたりなど微調整が行える。 アップルはこの聴覚の健康をサポートする機能を、ミシガン大学公衆衛生大学院と世界保健機関（WHO）と組んで実施した長期的なバーチャル公的研究調査である「Apple Hearing Study」による大規模な臨床研究に基づいて開発した。 日本導入に際してはAirPods Proのソフトウェアと、iOSなどAppleデバイス側のソフトウェアのペアで構成されるモバイルアプリケーション「Appleのヒアリング補助プログラム」について、薬機法（医薬品医療機器法）に定められた管理医療機器としての承認を取得した。つまりAirPods Proによる聴覚の健康をサポートするソフトウェアは医療機器グレードの信頼性を備えているというわけだ。 薬機法によると、医療機器である補聴器本体は消費税の非課税対象になる。だが、AirPods Proの場合は無料のソフトウェアが管理医療機器として承認された。筆者が取材したところ、アップデートの実施後もアップルによるAirPods Proの販売方法は当面従来と変わらないようだ。