台風や豪雨などの際、ネットやテレビなどでよく目にする「大雨警報」や「大雨特別警報」、「避難指示」や「避難勧告」、「氾濫危険情報」などの言葉。これらはいずれも災害発生の危険が高まった場合や災害がすでに発生した状況などを知らせるものですが、情報がたくさんあるうえに、発信元が気象庁や地元自治体、国交省とさまざまで、「どの情報がどのぐらいの危険度を示しているのか分からない」という人も少なくないのではないでしょうか。 【図表】コロナ禍で災害が起きたら？　避難のポイント 　これらを整理するために2019年から取り入れられたのが、危険度を5段階で表した大雨の「警戒レベル」です。しかし、「新しく情報が増えて、余計分かりにくくなった」という声も少なくありません。警戒レベルはどのようなもので、それぞれの段階でどのように活用すればよいのでしょうか。

「雨の情報」「川の情報」「避難の情報」

[図表]警戒レベルと住民が取るべき行動（画像制作：Yahoo! JAPAN）

　警戒レベルを実際の避難行動に活用するために、これらの情報についておさらいします。 　まずは気象庁が発表する雨の降り方に関する情報として、「大雨注意報」、「大雨警報」、「土砂災害警戒情報」、「大雨特別警報」などの情報があります。最も危険度が高いのは「大雨特別警報」で、その地域で数十年に一度の記録的な豪雨となる恐れがあり、すでに土砂災害や河川の氾濫など、何らかの災害が発生している可能性が極めて高い時に発表されます。次いで、危険度が高い順に「土砂災害警戒情報」、「大雨警報」、「大雨注意報」、「早期注意情報」と続きます。 　「土砂災害警戒情報」だけ、雨の情報とは異なるような感じも受けますが、それまでに降った雨とこれから降る雨によって、命を奪うような土砂災害が発生する恐れがある時に発表されるので、広い意味で雨の降り方に関する情報といってよいでしょう。 　次に川の情報です。国が管理している河川のうち、洪水によって大きな被害が発生する恐れがある河川では、国土交通省と気象庁が合同で「指定河川洪水予報）を発表しています。また、都道府県が管理する河川でも、同じように大きな被害が発生する恐れがある河川では、両者が合同で洪水予報を発表します。 　最も危険なのは、すでに川から水があふれてしまったことを伝える「氾濫発生情報」です。次に危険な状態が、いつ川から水があふれてもおかしくない状態であることを示す「氾濫危険情報」で、「氾濫警戒情報」「氾濫注意情報」と続きます。発表されるときには、それぞれの情報の頭に河川名がつきます。例えば、千曲川（長野県）であれば「千曲川氾濫注意情報」といった形です。 　最後に地元自治体が発表する避難に関する情報を説明します。最も危険度が高いのは、自治体がすでに何らかの災害の発生を確認した時に発令する「災害発生情報」です。次いで「避難指示（緊急）」、「避難勧告」、「避難準備・高齢者等避難開始」と続きます。 　ただし、「災害発生情報」は自治体が「可能な範囲で発令」するとされており、現状では、実際に災害が発生していても、現場を確認できないなどの事情で発令されないことが多いことに注意が必要です。また、「避難指示（緊急）」は、切迫した状況や、避難勧告に重ねて避難を促すときに発令されることになっているため、必ずしも発令されるとは限りません。「避難勧告」の次が「災害発生情報」になることなども十分ありえます。