新年から天然ガスや原油などエネルギー価格と食品価格が揺れ動いている。内需不振が続いている中で高物価の懸念が加重する雰囲気だ。 米ニューヨーク商品取引所によると、３日のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）は前営業日より１．１３％上昇した７３．９６ドルで取引された。昨年１２月２６日の６９．６２ドルから５営業日連続の上昇だ。昨年１０月１４日から３カ月ぶりの高値水準だ。中国効果が大きい。内需不振などで中国経済が厳しいが、国の主導で危機を乗り越えられるという習近平国家主席の声に「スーパー浮揚策」に対する市場の期待は大きくなった。中国は世界最大の原油輸入国で、景気が回復すれば原油需要が増えるだろうという見通しが原油価格に反映されている。 米国東部などに寒波が押し寄せエネルギー需要が増えるだろうという予測も原油価格を引き上げた要因のひとつだ。米国では暖房用天然ガス需要が急増したりもした。寒波需要に備えてガス関連企業が天然ガスをあらかじめ備蓄しているためだ。先月２４日と３０日にＭＭｂｔｕ（英国熱量単位）当たり３．９ドルを超えた。先月初めの３．２１ドルと比べ１カ月で２１．５％上昇した。ここには戦争の影響もある。ウクライナがロシアの資金源を遮断するためロシアからウクライナに向かうガスパイプラインを遮断した。ロシア産ガスへの依存度が高い東欧を中心に「エネルギー大乱」の懸念が大きくなっている。 異常気象の影響でコーヒーやカカオなどの農産物価格も急騰している。アラビカ原豆（先物価格）は先月１ポンド当たり３．３ドルを超え１９７７年以降で最高額を記録した。 専門家らは今年の原材料市場の最も大きな変数として第２次トランプ政権発足を挙げた。ＮＨ投資証券のファン・ビョンジン研究員は「トランプ氏の就任後にイラン圧迫政策で地政学的緊張が再び大きくなれば国際原油価格がさらに上昇しかねない。冬という季節的需要まで影響を及ぼし、エネルギー価格は１－３月期まで上昇が続くだろう」で予想した。これは「トランプフレーション」をさらにあおる恐れがある。トランプ氏が予告した「高関税と違法移民政策」が物価を刺激することが懸念される状況で原油価格と農産物価格が急騰すれば物価に大きな負担として作用するためだ。 韓国も流れ弾に当たっている。韓国石油公社によると、１月第１週の全国のガソリンスタンドのガソリン平均販売価格は前の週と比べ１リットル当たり８．８ウォン上昇した１６７１．０ウォンを記録した。大韓石油協会関係者は「この流れのままならば来週より再来週にもっと大きく上がると予想される」と話した。 ここに旧正月の繁忙期を控えハクサイとダイコンの小売価格が１年前の１．５倍から２倍水準に上がったことがわかった。韓国農水産食品流通公社（ａＴ）によると、ハクサイの平均小売価格は３日基準で１株５０２７ウォンとなり、１年前の３１６３ウォンより５８．９％上昇した。平年価格の３７５４ウォンに比べると３３．９％上がった。ダイコンは１本３２０６ウォンで１年前の１８０７ウォンより７７．４％上がった。これは昨年夏の猛暑と秋夕（チュソク）後まで続いた残暑により最近出荷量が減った余波だ。 果物価格も上がっている。ナシの平均小売価格は１年前より２４．６％、露地ミカンは１２．３％、イチゴは１０．４％高くなった。リンゴは１年前より１０．２％下がったが、平年よりは３．１％高い。韓国政府は旧正月の繁忙期を控え早ければ今週にも物価管理対策を発表することにした。供給を拡大して価格を安定させ、セール行事を最大規模で支援して消費を増やすという方針だ。