2018年の株式相場は、どうなるだろうか。17年9月以降の強烈な上昇相場に続く「騰勢第2幕」が切って落とされるのか、それとも、海外情勢リスクなどで、ちゃぶ台をひっくり返すような「よもやの波乱」に見舞われるのか、株式相場をめぐる市場関係者の見方は錯綜している。17年のマーケットを振り返りながら、藪（やぶ）の中に潜む18年の株式相場を探ってみよう。どうやら、18年は年後半に一つの試練を迎えそうだ。（解説：証券ジャーナリスト・駿河一平）

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　おそらく、上昇人気の持続性という面では、今後、間違いなく語り草になる相場が17年9月～11月にかけて繰り広げられた。 　メディアの扱いは、さほど大きくなかったため、一般にはあまり印象は強くなかったかもしれない。しかし、株式市場参加者にとっては、仰天するようなパワフルな相場だった。 　日経平均は9月8日の1万9239円安値から、11月9日の2万3382円まで、わずか2カ月間でざっと4000円上昇（上昇率21.5％）。それまでの北朝鮮リスクなどに神経をやきもきさせていたマーケットは一転、大収穫といえる超ブル（強気）相場に変身した。 　しかも、その間、10月2日から10月24日まで、16日営業日連続で日経平均は上がり続けた。戦後の株式市場で、長く大記録の一つとして君臨していた1960年12月21日から61年1月11日の14連騰を上回った。当時は、池田勇人首相が「所得倍増計画」を引っさげ、高度経済成長に弾みがつきはじめた段階。それ以来、実に56年ぶりという最長記録の更新だ。

26年ぶり高水準

　さらに、おまけがつく。 　11月7日には2万2937円をマーク。バブル崩壊後の最高値だった96年6月26日に記録した2万2666円を26年ぶりにクリアし、11月9日には取引時間中に2万3382円と、2万3000円まで飛距離を伸ばした。その後、株価は調整局面にあるが、マーケットの先高観は強く、「2018年はミニマムで2万4000円程度、順調にいけば2万5000円を超えてくる」といった強気の観測が幅を広げつつある。 　もっとも、株式相場はしばしば皮肉に動くもの。強気ムードが広がると、それに冷水を浴びせるように反対方向に株価が傾くのはめずらしくない。今回も、その可能性はないとはいえない。が、仮に、下振れることがあっても、下値余地は限定的で、少なくとも年前半は上昇トレンドを維持する公算が大きい。 　そう判断する根拠は2つ。一つは好調な景気・企業収益だ。