年収34億のPGAツアーコミッショナーがCEO創設を発表! 選手から批判されてもLIV対策が後手に回っても職を辞さない男の策略とは?
昨年末「25年は我々PGAツアーに新たな視点を取り入れる」とジェイ・モナハンコミッショナーがCEOのポジションを創設することを発表した。 ハワイで撮りたて! 開幕V・松山英樹の最新ドライバーショット(正面連続写真、撮影/Blue Sky Photos)
「スポーツとエンターテインメント界からは多くのことを学ぶことができる。それらに精通し重要な役割を担う候補に会うのを楽しみにしている」とコメントを出した。 新CEOを探すための委員会が立ち上げられ、メンバーにはモナハン氏、PGAツアーエンタープライズの理事3人に加えてタイガー・ウッズ、アダム・スコットの名前がある。 モナハン氏はこれまで通りPGAツアーとPGAツアーエンタープライズの長にとどまるというが、コミッショナーに就任して8年。ゴルフ界の分断の一因となった彼に対してはツアー内外から批判がくすぶっている。 最大の理由はLIV対策が後手に回ったことだ。敵対していたはずが突然LIVの資金源であるサウジアラビアの公共投資基金PIFと統合の枠組みの合意を行った。これにはツアーの最高執行責任者のロン・プライス氏からツアーの合意提示方法を「深く後悔している」という声も上がった。 "合意"と言うべきを"合併"と呼んだことも問題になり、この話題の渦中に彼は健康上の理由で休職、職場放棄した。またスピーチ下手で知られ、イノベーションが進むスポーツ界でPGAツアーは「少なくとも5年遅れている。先見の明がない」と指摘されている。 選手たちも公然と批判し、メジャー2勝のザンダー・シャウフェレは「個人的な意見だがモナハン氏が(選手たちから)信頼を得るまでには長い道のりが必要」。 ローリー・マキロイは「皆に反対するようにたき付けながら今や手のひら返しで(PIFと)パートナーになろうとしている。皆この展開にうんざりしている」と語っている。 批判されながら職を辞す気配がないのは34億円の年収なら当然か。CEO創設は批判をかわす目くらまし的戦略!? ※週刊ゴルフダイジェスト2025年1月21日号「バック9」より
週刊ゴルフダイジェスト