ママ友が「もしものお金を考えるなら生命保険に入ってないのはおかしい、みんな入ってるよ」と言いました。実際に加入率はどれぐらいなのでしょうか？
ママ友との会話のなかで、生命保険の話が出ることもあるでしょう。実際、同年代の人たちがどのくらい加入しているのか気になるものです。本記事では、生命保険の加入率を年齢別に紹介するとともに、負担を減らして適切な生命保険に切り替えるためのポイントを紹介します。
年齢別生命保険の加入率
本項では、（公財）生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」による、年齢別の生命保険記入率を紹介します。 図表1
公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」を基に筆者が作成 20代の加入率はおよそ5割ですが、30代以降のすべての年代で加入率が8割を超えています。結婚や出産、育児などのライフスタイルの変化によって加入する人が増えることが考えられるでしょう。 ■年間の生命保険料 本項では同調査による、生命保険の年間払込保険料の金額と割合を紹介します。 図表2
公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」を基に筆者が作成 男性で6割、女性で7.5割ほどの人が、年間の保険料の支払いを24万円未満に抑えていると分かります。家計の負担が大きくならないよう、月2万円未満の支払いに抑えていると考えられるでしょう。
適正な金額の生命保険に切り替えるためのポイント
本項では、自分にあった金額と内容の生命保険を契約するために、押さえておきたいポイントを紹介します。 ■節約ポイント1：定期保険へ切り替える 現在、終身保険や養老保険などに加入しており、保険料を安くしたいと考えている人は、定期保険へ切り替えることによって大幅に支払金額を抑えられる可能性があります。終身保険は一生保障が続く分、保険料が高く設定されています。養老保険も貯蓄の役割があるため、保険料が比較的高めの傾向です。 定期保険は保障期間が決まっているうえに、貯蓄タイプではないため、受け取れる保険金額が同じでも、支払う保険料が安くなる可能性があるでしょう。子どもが独立するまでの間だけ保障がほしい、退職金が入るまで保障がほしいなど、一定期間のみ保障を受けたい場合には、終身保険や養老保険などから定期保険への切り替えを検討するのも一つの手段です。 ■節約ポイント2：必要のない特約をつけない 保険料を抑えるために、必要のない特約が付帯されていないか見直しを行いましょう。生命保険に付帯されている医療特約や傷害特約が他の保険と重複していると、保険料の支払金額が高くなってしまいます。 医療特約は病気にかかったときに、傷害特約はけがをしたときに保障を受けられる特約で、基本的に内容は医療保険や傷害保険と変わりません。そのため、他の保険と病気やけがの保障が重複している場合は、生命保険の特約をつけないようにしたり、医療保険や傷害保険を解約したりして、保険料をスリム化させましょう。 ■注意点1:無保険の期間がないようにする 生命保険の切り替えを実施する際、保険料を二重に支払いたくないからと、新しい保険が開始される前に現在の保険を解約してしまう人もいるでしょう。無保険の期間ができてしまうと、万が一のことがあった際に保障を受けられません。 また、新たに契約したい保険の審査に落ちてしまう可能性もあります。無保険期間をトラブルなく過ごせれば問題はありませんが、自分や家族の生活を守るためには、万が一にも備えておいたほうがよいでしょう。そのためにも、保険の切り替えを行う際には新しい保険を契約して保障がスタートしてから解約手続きを行うのがおすすめです。 ■注意点2：満期保険金や解約返戻金に注意する 生命保険のなかには、満期保険金や解約返戻金を受け取れるタイプのものもあります。満期保険金とは、契約時に決めた期間まで保険に加入し続けた場合に受け取れる保険金です。解約返戻金とは、契約期間の途中で保険を解約したときに受け取れる保険金です。 生命保険を切り替える際、満期を迎えずに途中で解約となるケースがほとんどのため、原則満期保険金は受け取れないと考えましょう。 また、契約期間が一定以下だと支払った保険料よりも解約返戻金のほうが少なくなる可能性もあります。満期保険金や解約返戻金で損をしてしまう可能性を加味しても、切り替えるメリットが大きいと感じた場合に、生命保険の切り替えを行いましょう。
30代以降は8割以上が生命保険に加入している
生命保険の加入率は30代以降で一気に高くなり、8割を超えています。多くの人が加入している生命保険ですが、毎月の保険料の支払いに負担を感じている方も多くいます。自分にあった生命保険に負担なく加入するためにも、保険の見直しを行いましょう。 出典 公益財団法人生命保険文化センター 2022（令和4）年度 生活保障に関する調査 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルフィールド編集部
