大学1・2年生も含めると、4つの卒年を同時進行

――それにしても3つの卒年を同時進行でみるのは忙しいと思います。しかも、近年はオープン・カンパニーやキャリア教育など、大学1・2年生を対象にしたキャリア形成支援に着手する企業も増えています。対応する卒年が3つ以上になるケースも珍しくないのではないですか。 長谷川洋介さん　インターンシップが本格化するのは主に大学3年生ですが、学生の多くがより低学年の段階からキャリア形成活動を始めたほうがいいと感じている調査結果もあります。オープン・カンパニーやキャリア教育は大学低学年でも参加可能なプログラムであるため、2年生以下に対応する場合もあるかと思います。 　　 　　ただ、業務負担が増える可能性がある一方で、必ずしも3年生用と2年生用にプログラムを分ける必要はありません。企業としては学生に対してより早い段階で自社の魅力を訴求して企業認知の向上につなげることができ、結果として採用の面で良い効果を期待できるメリットも考えられます。 　　 　　より低学年からキャリア形成活動に参加したほうがよいと感じる学生側の意向ともマッチするため、必ずしもデメリットばかりとは言い切れないでしょう。 ――「子どもの大事な行事を重なって...」などの「人事はつらいよ」という担当者の悩みに報いるには、企業はどうすべきだと考えますか。 長谷川洋介さん　少ない人数、限られた人員構成の中で採用業務を進めるために「面接官は現場役職者に任せている。面接官には面接官研修を実施し、自身は裏方に徹している」という声もありましたが、採用部門外の社員を動員し、協力してもらうことで、任せられる業務は切り出して任せていくことも重要です。 　　 　　また、業務をアウトソースしたり、採用管理システムを導入して業務を自動化したりするケースや、説明会や一次選考をWebで行なうなど、業務をオンライン化する工夫を行っている企業もあります。 　　 　　AIを活用することで採用業務を効率化する方法もあります。「求人の文章の作成」や「企業紹介等のパワーポイントや動画が生成できるとよい」といった声もあり、今後AIの技術が発展するにしたがって、採用現場の負担を軽減できるような状況が生まれてくる可能性はあると思います。