「地球沸騰」みたいな言葉を作っても人々の意識は変わらない

行動に大切なのはワードじゃなくて、メッセージなのかも。 「Fridays For Future（未来のための金曜日）」。この活動は、5年前若者たちが金曜日に学校をサボって炭素排出量の増加に抗議するために始めたことでした。化石燃料が地球を温暖化させていることを表現するためによく使用されていた言葉 、「気候変動」、「地球温暖化」は理解はできますが、ひっ迫したイメージはないですよね。 【全画像をみる】「地球沸騰」みたいな言葉を作っても人々の意識は変わらない

危機感を伝える言葉がない

スウェーデンの活動家グレタ・トゥーンベリは、この感情について「私たちは今すぐ『気候変動』という言葉を使うのをやめて、本当の状況を表す表現に代えることはできませんか？ 気候崩壊、気候危機、気候緊急事態、生態系崩壊、生態系危機、そして生態系緊急事態とか？」とXに投稿して呼びかけたこともありました。 この問題に取り組んでいる人たちからすると「温暖化」は心地よすぎるように聞こえますし、「変動」が曖昧すぎるようにも聞こえるみたいですね。 2018年、「気候危機」が下院委員会で使われるようになると、翌年ガーディアン紙は気候報道をする際、新たに「地球加熱」というワードを採用しています。またテレムンドは「気候緊急事態」という言葉を使い始めると発表しました。

印象が変わる用語

より劇的な言葉を使用すれば、一般市民にもっと危険の懸念を生み出すだろうという考えによるものでした。 しかし、新たな研究結果によると、こういった用語は意図したように機能しておらず、むしろ逆効果になる可能性さえあることがわかっています。 先週、Climatic Change誌に掲載された研究によると、「気候危機」、「気候緊急事態」、「気候正義」という言葉は、もともとの表現よりもむしろ人々の懸念が減ってしまうとの結果が出たそうです。南カリフォルニア大学の研究チームは、アメリカ住民の約70パーセントが「気候変動」と「地球温暖化」について懸念していると述べたのに対し、「危機」や「緊急事態」という表現については65パーセント、「正義」という表現については48パーセントであることを調査で導き出しています。 この研究の著者、南カリフォルニア大学の公共政策教授Wändi Bruine de Bruin氏は、より感情を呼び起こすとされる用語の新規性によるものだと考えているそうです。「気候正義」という言葉をこれまでに聞いたことがあると答えたのは調査対象者の33パーセントのみ。「自分が馴染みのないものについて懸念することはできません」とBruine de Bruin氏は述べています。また「気候正義」について懸念しているのは共和党支持者では23パーセントのみだったのに対し、民主党支持者では71パーセントも懸念しているとの大きな差も生まれています。