友人の会社では社食の補助があり、食費がかなり浮くようです。補助なしの私の会社は珍しいのでしょうか？

会社に社員食堂の補助があると、昼食代が節約できます。しかし、社員食堂などの食事手当が導入されている企業はそれほど多くないようです。 本記事では、社食の補助の有無による従業員の生活コストへの影響と、それが従業員の満足度にどう影響するかを探ります。また、食事手当と社員食堂の普及状況データについても解説します。 ▼職場のランチ代節約したい！「おにぎり」だけは栄養的にNG？ 節約効果も検証

食事手当と社員食堂の普及状況とは

毎日の昼食にかかる費用負担を軽減するために、会社で食事手当が支給されるケースがあります。実際には、どのくらいの企業が取り入れているのでしょうか。 独立行政法人労働政策研究・研修機構が2020年7月に公表した、「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」（調査時期：2017年10月28日～12月20日、有効回収数: 企業2809社、従業員8298人）によると、福利厚生制度として食事手当の支給が「ある」と回答した人数は、全体の約20％でした。 同調査のなかで、社員用食堂があるとの回答が全体人数の24％で、食事に関する補助は慶弔見舞金や勤続表彰などの福利厚生制度と比べると導入が少ないです。 また、社員食堂の導入率は、従業員数が多いほど高く、少なくなるほど低めの傾向です。食事手当が支給されない企業に勤めている場合、勤務中の食事に関する負担は全額自己負担もしくは、お弁当を自宅から持参していると考えられます。

社員食堂のメリット

社員食堂は従業員にとって、昼食を用意する心配がなく手頃な価格帯で利用できる点がメリットと考えられます。さらに、以下のようなメリットがあります。 ・社員同士のコミュニケーションの場所がつくれる ・健康的な食事がとれる ・時間の効率化になる 社員食堂に従業員が集まることで、仕事をする場所以外でコミュニケーションがとれるのも社員食堂の大きなメリットです。 また、外食やスーパーなどで購入したお弁当を食べるよりも、栄養のバランスが考えられたメニューと作りたての温かい食事が楽しめるので、健康維持にも役立ちます。休憩のたびに買い出しに行く手間も省けるため、休憩時間を有意義に過ごせて効率的な点もメリットといえるでしょう。