「記者はつぶしがきかないなんて大間違い」ヒューマン・ライツ・ウォッチ笠井哲平さんがメディアで学んだ仕事の原点
記者スキルの活かし方とは
記者の仕事はつぶしがきかない──。そんな諦めにも似た声をメディア業界ではよく耳にします。しかし、それは本当なのでしょうか。自分で可能性や選択肢を狭めているだけなのではないでしょうか。 実はメディアの仕事で培ったスキルや経験は、他の業界でも十分に通用します。大切なのは、ちょっとした視点の変え方や親和性のある他のスキルとの組み合わせ。この連載企画「私のメディア転職」では、メディア出身者のキャリアに焦点を当てながら、記者/編集職で得た技術や知識の活かし方、転職術、リスキリングについて取り上げます。 第1回目は、国際人権NGO「ヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)」のアジア局プログラムオフィサー、笠井哲平さん(33)。これまでIT大手グーグル、ロイター通信記者というキャリアを歩んできました。 【もっと写真を】記者出身者の3つの強みについて語るヒューマン・ライツ・ウォッチの笠井哲平さん 外資系で華麗なる転身を遂げてきたように見える笠井さんですが、意外にも転職するにあたっては不安が尽きなかったそう。「記者として培ったスキルをどうアピールすればいいのか」。悩みながら答えを見出してきました。 今回のインタビューでは、他業界に転職したからこそ見える記者出身者の強み、転職術を余すことなく話してくれました。キャリアに悩んでいる人にとっては、目から鱗のヒントが詰まっています。 まず前編では、笠井さんがジャーナリストを志した理由やロイター通信での働き方について振り返ります。
ヘミングウェイに憧れた高校時代
──これまでのキャリアや現在の仕事について簡単に教えてください。 笠井: 新卒ではグーグルに入社して、動画投稿サイト「YouTube(ユーチューブ)」に曲を配信する音楽会社のサポート業務を担当しました。グーグルの仕事もやりがいがあったのですが、高校生の頃から抱いていた「ジャーナリストになりたい」という目標を捨てきれませんでした。 そんな中でポジションにたまたま空きが出たロイター通信に応募して、記者としてのキャリアをスタートさせました。今は、国際人権NGO「ヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)」のアジア局プログラムオフィサーとして、アジアにおける人権問題に関する調査を行っています。最近では中国政府の人権弾圧の実態について調査し、レポートを発表しました。報告書をもとに、日本の外務省などに対して政策提言を行うこともあります。 ──高校生の頃にジャーナリストを志したきっかけがあるのでしょうか。 笠井: 私は日本で生まれた後、父の仕事の都合で、小学校1年生から高校卒業までをアメリカ西海岸地域のカリフォルニア州で過ごしました。アメリカの高校は4年制なのですが、最終学年の時に出会った英語の先生がとても良い先生で、僕が書いた文章をすごく評価してくれたのです。自分の書いた文章が評価されるのはこんなに嬉しいのだと気付きました。 また、英語でいろんな本を読む中で文章表現の面白さにも関心を持ちました。一番好きなのは、アメリカの作家アーネスト・ヘミングウェイ(1899―1961)の『武器よさらば』。第一次世界大戦中のイタリア戦線を舞台にした小説で、ヘミングウェイ自身の従軍経験に基づいています。彼は第一次大戦中に赤十字の一員として、第二次世界大戦では従軍記者として、戦地に赴いています。ヘミングウェイは元ジャーナリストで、すごく的確な言葉を選んで表現する点が印象的でしたね。 小説にのめり込んだ理由の1つは、アメリカで人種差別を受けたからでした。当時住んでいたのは、カリフォルニアの中でも白人がマジョリティを占める保守的な田舎町。小学生の頃にボールの壁当てで遊んでいると、白人の友達に「お前はよそ者だ」という心無い言葉をぶつけられました。初めて体験した人種差別でした。もっと大人になってからは、アジア人特有の外見を揶揄されたり、身体的な暴力を受けたりしたこともありました。 大学進学を機に日本への帰国が決まりました。当初は数年のはずだった海外赴任が長くなるにつれて、両親が「高校を卒業するまでは」とタイミングを調整してくれたようです。ただ、帰国が迫る中である種の孤独感というか、「アメリカの友達とはしばらく会えないんだ」という現実への寂しさもありました。差別的な言動をする人がいる一方で、大切な友達もたくさんできましたから。 アメリカという場所にそんなアンビバレントな感情を持つ中で、私の心の拠り所になったのがヘミングウェイの小説でした。彼の小説に励まされ、言葉で表現することの素晴らしさを教えられました。「ジャーナリストになって、色んな人に会って物を書きたい」という気持ちが芽生えました。 【ヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)】 アメリカ・ニューヨークに本部を置く人権監視NGO。1978年に設立され、世界各地の人権団体と協力しながら、人権問題の調査と政策提言を行っている。スタッフは地域専門家や法律家、ジャーナリストなど多様なバックグラウンドを持つ。公正で正確な事実調査と人権侵害の解決に向けたアドボカシー活動に定評があり、1997年にはノーベル平和賞を受賞。世界各国を調査し、年間40冊の報告書を発表している。財源は個人や私的な財団からの寄付。独立性を守るため、いかなる政府からも資金援助を受けていない。東京オフィスは2009年に設立された。
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