JTBが欧州で仕掛ける乗合型周遊バスツアー

海外旅行の回復が遅れているなか、JTBが欧州で展開する着地型旅行商品「ランドクルーズ」が好調だ。この日本人旅行者向けの海外乗合型周遊バス(シートインコーチ)事業は「ツアーグランプリ2021」で国土交通大臣賞を受賞した。個人旅行のように幅広いルートを自由に選び、日本語で対応する現地係員が同行するなどパッケージの安心感と利便性も提供する。その事業の中身と、欧州市場復活に向けた「ランドクルーズ」の位置付けをJTB担当者に聞いてみた。

ランドクルーズ開発の背景とは

JTBが「ランドクルーズ」商品の販売を開始したのは2019年4月。その着想は、欧州でシートインコーチ事業を展開する「ヨーロッパ ムンドバケーションズ(EMV)」を完全子会社としてグループ傘下に置いたところにある。スペインを本拠とするEMVは、中南米や北米に市場を持ち、スペイン語ツアーや英語ツアーを催行しており、そこに日本語ツアーとして「ランドクルーズ」を加えた。 また、海外旅行市場環境の変化も新たな事業展開を後押しした。航空会社との取引きの変化、日本人の個人旅行（FIT）化、旅行嗜好の変化など、特に看板商品である「ルックJTB」を含め、業界の添乗員同行コースを取り巻く環境は厳しさを増していた。JTBヨーロッパグループ執行役員事業開発統括の鈴木浩之介氏は「将来的には、添乗員付きツアーは増えていくことはないという危機感があった」と明かす。 それでも、欧州については「周遊の需要は絶対にあると考えていた」(鈴木氏)。発地側で商品を造成するとなると航空が必須となるが、現地でランド（地上手配商品）だけをユニット商品化（組み合わせ商品化）すれば、航空に縛られることはない。そこで、1997年に創業し、すでにシートインコーチ事業を展開していたEMVの活用に辿り着いた。 鈴木氏は、JTBの着地型商品の枠を超えて、「ランドクルーズを業界のインフラにしていきたい」と意気込む。現在、日本語ツアーの「ランドクルーズ」では欧州16カ国で全119コースを設定しているが、全体の約80%を占めるスペイン語や約17%の英語のツアーを加えるとさらにネットワークが広がる。それまでは、日本語ツアーの特殊性から別々の運営をおこなっていたが、「日本人にも、日本語以外のツアーに一定の需要があるだろう」(鈴木氏)との考えから、2023年4月にランドクルーズ関連の各システムをEMVの運営に統一することで拡張性を持たせた。