40代となり「老後の医療費」が心配になりました。老後2000万円問題と一時期話題になりましたが、老後に備えていくらくらい準備しておけばいいでしょうか？

40代は定年退職まで20年程度あるとはいえ、老後生活に備えてどのくらい貯めておけばよいか気になる人も多いのではないでしょうか。人生100年時代ともいわれるなかで、老後貧乏になって生活費や医療費を払えないような生活をするのは避けたいところです。 本記事では、老後にかかる医療費の目安をはじめ、自己負担の割合について解説します。その他にも、老後の医療費を貯める方法をまとめているので、安心して老後生活を過ごすために内容を理解しておきましょう。 ▼定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい？

生涯医療費は2815万円

厚生労働省保険局調査課の「医療保険に関する基礎資料～令和3年度の医療費等の状況～」によると、1人当たりの生涯医療費は2815万円（男性は2727万円、女性は2907万円）です。なお、65歳以上の累積医療費は1604万円（男性1516万円、女性1696万円）とのことで、女性のほうが医療費は高くなっています。 ■年齢別の1人当たりの医療費 同調査によると、令和3年度で年齢別の1人当たりの医療費は以下のとおりで、年齢が上がるほど高額です。 ●55～59歳：30万2621円 ●60～64歳：37万7291円 ●65～69歳：47万82円 ●70～74歳：60万4626円 ●75～79歳：76万8548円 ●80～84歳：90万9202円 ●85～89歳：103万9669円 ●90～94歳：113万1989円 ●95～99歳：118万4581円 ●100歳以上：115万958円 ■条件次第で自己負担額が1～3割になる 老後は高額な医療費がかかることに不安を感じるかもしれませんが、自己負担額はそこまで高くありません。医療費は70歳まで3割負担、70歳から74歳までは2割負担、75歳以上になると1割負担になるからです。 ただし、現役並みの所得がある場合は3割負担となるため注意してください。例えば、70歳で2割負担の人の医療費が1万円だった場合、窓口で支払う金額は2000円です。 さらに後期高齢者医療制度の被保険者が負担する医療費の割合は、一般所得者などは1割、現役並みの所得者は3割ですが、2022年10月1日以降は以下のように一定以上の所得がある一般所得者は2割に変わっています。 ●同一世帯のなかに課税所得が28万円以上の被保険者がいる ●同一世帯の被保険者の「年金収入＋その他の合計所得金額の合計額」が、単身世帯の場合は200万円以上、2人以上の世帯の場合は合計320万円以上である