しかし、無観客開催であっても、開幕にGOサインを出すには、さらなる条件が必要となる。愛知医科大学の三鴨教授は、「球団、チーム、スタジアム、選手の健康管理も含めて準備は進んでいる」と評価した上で「あとは、世論と行政が許すか、どうか。政府、地方自治体、世論の動きが大事で、再開には、都道府県知事との折衝、スポーツを監督するスポーツ庁との擦り合わせが必要になる」と指摘した。 　プロ野球の開幕日決定には期限延長が濃厚とされている「緊急事態宣言」の解除の時期と、今後の政府、行政の自粛要請緩和の動きが大きくリンクしてくる。斉藤コミッショナーによると台湾、韓国は、政府の“お墨付き”をもらった上で無観客での始動を決定したという。 　「緊急事態宣言」の効果で、感染者数や、「アールノート」と呼ばれる一人の感染者が何人に感染させたかを計る「基本再生産数」の数値低下が顕著になってきたタイミングで、国民の閉塞感を打ち破るため、政府、行政の政治的判断も必要になってくるのかもしれない。 　そして、外出自粛の我慢を続けている国民の「プロ野球を見たい」「そろそろいいんじゃないか」の声が強まることも重要だろう。 　政府の専門家会議のメンバーでもある東邦大学の舘田一博教授は、こんなメッセージを送っている。 「スポーツを通じて夢と勇気と希望を与えられる日が1日でも早く来るようにしたい」 　NPBは緊急事態宣言の動向が判明するGW明けに12球団代表者会議を招集し、6月以降に延期されている開幕日を決定したいとの意向を固めている。