EC市場は企業による個人向けのBtoC-EC、個人間取引のCtoC-EC、そして企業間取引のBtoB-ECに大別される。ところが、BtoC-ECやCtoC-ECについては多くのことがメディアを通じて語られているが、BtoB-ECはそれらと比較すると圧倒的に情報量が少ない。しかし、BtoB-EC市場規模は465兆円（経済産業省発表による2023年の数値）と巨大であり、国内経済において大きなマーケットと言っても良いだろう。BtoB-ECへの理解が進み市場規模がさらに拡大すれば、間違いなく国内の流通業界全体にとってプラスの効果が作用するに違いない。この連載では毎回、さまざまな角度からBtoB-ECを捉え、読者の方々に有益な情報を届けていきたい。第1回はBtoB-EC市場の全体を俯瞰する。 　

BtoB-ECの歴史

実は国内におけるBtoB-ECの歴史は非常に古く、1970年代にさかのぼる。といってもインターネットがない時代。電話回線などを通じ企業間でコンピューター同士をつなぎ、受発注に関する情報を電子的にやり取りする発注・受注形態である。当時、ECという言葉はなかった。そのため、これらの電子的なやり取りは「EDI（Electronic Data Interchange）」と呼ばれることとなった。 EDIの普及に伴い、企業間での電子的なやり取りをよりスムーズにするために、次第に通信プロトコルやメッセージフォーマットの標準化が進んだ。たとえば、流通業界においては1982年、通商産業省（現経済産業省）と日本チェーンストア協会によって、いわゆる「JCA手順」という仕様が策定された。その他の業界でも、業界独自の要件を満たす形で仕様が策定されている。

業界ごとのEDI標準

通信面ではDDXやISDNといったサービスがEDIの普及を後押しした。しかし、1990年後半にインターネットが登場すると、EDIもインターネット回線への対応が進むこととなる。また、時の経過と共にEDIにおける標準化が各業界によって進み、企業間取引におけるEDIが盛んに行われるようになった（※下の表を参照）。令和の時代においてもEDIは企業間の有効な取引手段として広く普及している。