政治家も役人もIOCも「何が何でも五輪開催」との強硬姿勢を崩さない中、陛下の懸念を重く受け止めるべきだろう。大手メディアも「開催ありき」の報道をいつまでも垂れ流していていいのか。インドで最初に確認されたデルタ株が世界各地で猛威を振るう中、国民の安全と健康を何よりも最優先にし、五輪中止というプランBを用意周到に準備すべきだ。福島第一原発事故時のような「想定外」はもう許されない。
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コメンテータープロフィール
英軍事週刊誌「ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー」前東京特派員。コリアタウンがある川崎市川崎区桜本の出身。令和元年度内閣府主催「世界青年の船」日本ナショナルリーダー。米ボルチモア市民栄誉賞受賞。ハフポスト日本版元編集長。元日経CNBCコメンテーター。1993年慶応大学経済学部卒、2004年米コロンビア大学大学院ジャーナリズムスクールとSIPA（国際公共政策大学院）を修了。朝日新聞やアジアタイムズ、ブルームバーグで記者を務める。NK NewsやNikkei Asia、Naval News、東洋経済、週刊文春、論座、英紙ガーディアン、シンガポール紙ストレーツ・タイムズ等に記事掲載。
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