見解信頼できる相談相手が保護者であれば、保護者の意見も取り入れて最適な企業を選びたい心理が働くのはいまに始まったことではないのではないでしょうか。 就活を行うのは22歳前後の若者で、これだけ情報がさまざまな形で出ると、募集をかける企業が出す情報にも敏感になります。 一方、保護者の意見と子どもの意思決定にどれほど強い関係があるのかはわかりませんが、本人が最終的な決断をしているのであれば、保護者の意見は意見として、自己決定ができる若者ということになります。
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コメンテータープロフィール
1977年、東京都生まれ。成城大学中退後、渡米。Bellevue Community Colleage卒業。「すべての若者が社会的所属を獲得し、働くと働き続けるを実現できる社会」を目指し、2004年NPO法人育て上げネット設立、現在に至る。内閣府、厚労省、文科省など委員歴任。著書に『NPOで働く』（東洋経済新報社）、『大卒だって無職になる』（エンターブレイン）、『若年無業者白書-その実態と社会経済構造分析』（バリューブックス）『無業社会-働くことができない若者たちの未来』（朝日新書）など。
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