知識の源となる図書を保存し貸し出し業務を行う図書館。知的文化施設として欠かせない存在の一つだが、その数は増えているのか否か。その実情を文部科学省の定点調査「社会教育調査」(※)の公開資料から確認する。

まず最初に示すのは、日本における図書館、あるいはそれに類する施設の数。博物館、さらには博物館類似施設の動向も示しておく。最新値は2015年度分。

また博物館と博物館類似施設の違いだが、前者は博物館法第2条に規定する施設。博物館法に定められた各種要件を満たしている(開館日が年150日以上であることなど)のが条件となる。後者は博物館と同種の事業を行い、博物館法第29条に規定する、博物館と同等の施設。要は博物館ほどの厳格さでは区分に入らないが、博物館的な施設のことを指す。

2008年度をピークに博物館類似施設がいくぶん減る傾向にあるが、それ以外は大よそ少しずつながらも増加する傾向を示している(博物館も直近で多少ながらも減少してしまっている)。図書館は直近では3331館。もっとも古い調査結果となる1955年度の742館と比べ、4倍強もの増加を示している。

図書館数が増えれば当然利用者数も増加する、はず。そこで全体の年間施設利用者数と、図書館1館あたりの平均利用者数を確認したのが次のグラフ。年間利用者数のカウントなので、特定時期における館数を示した最初のグラフとは1年ずれた値であることに注意。つまり直近のデータは、館数は2015年10月1日時点、利用者数は2014年度一年間分(2014年4月から2015年3月)の値を示している。

仮に図書館を利用する人の数に変化が無ければ、図書館数が増えても利用箇所が分散化するだけで、利用者は増えない。しかし図書館数の増加と共に利用者数も増加を続け、2014年度では1年間に延べ1.8億人強の人が利用している計算になる。さらにいくぶんのイレギュラーな動きがあるが、図書館単位での利用者数も増加し、1954年度当時と比べて2014年度では5倍ほどの利用者増が確認できる。ただし平均利用者数に限ればここ10年ほどの間は横ばいに転じたようにも見える。

図書館数が増え、利用者全体数が増え、図書館単位での利用者数は少なくとも減少はしていない。雑誌や書籍などの出版業界の動向はまた別だが、少なくとも一部で語られている本離れ、読書離れといった状況は現実としては起きていないと判断できる状況に違いはあるまい。

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※社会教育調査

文部科学省がほぼ3年おきに実施している、「社会教育行政に必要な社会教育に関する基本的事項を明らかにすることを目的とする」調査。原則的に全数調査によるもの。調査開始は1955年。