核家族化が進む一方で、成人して職を手にしても収入不足や職場への通いやすさ、親にせがまれるなどの理由で、親と同居を続ける就業者の事例も、特に若年層では多々見聞きする。その実態を厚生労働省が2014年9月に発表した、2013年時点における若年層(15-34歳)の雇用実態を調査した結果「平成25年若年者雇用実態調査結果の概況」から探る。

次に示すのは若年層の就業者から成る今調査対象母集団における、親との同居率。例えば男性は41.4％とあるので、若年就業者のうち男性の41.4％は親と同居していることになる。若年全体の割合では無いことに注意。

男女別では女性の方が同居率は高い。そして世代別では男女ともに若年層の方が高い。10代では男性3/4強、女性は9割近くが親と同居しながら働いている。介護による同居の人も想定できるが、資料内別項目の「自世帯の主な収入源」で確認すると、10代ではほぼ同率が「親の収入が世帯の主な収入源」と答えており、自らの稼ぎの少なさから一人暮らしが出来ず、親元で暮らしている状況が透けて見える。

この「収入不足で親元暮らし」も歳を経て手取りが増えるに従い変化を見せ、同居率は減っていく。それでも30代前半に至っても、男性では約3割、女性は4割近くが親と同居している。

雇用形態別では関心をそそられる動きを示している。正社員では4割なのに対し、非正社員では6割近くに及んでいる。親と同居する事由の多分が、手取り不足で同居せざるを得ない非正社員の実態を垣間見せる。ちなみ正社員における「主収入は親の収入」とする回答は16.2％に留まっているのに対し、非正社員では40.3％に達している。

余談になるが良い機会なので。兄弟姉妹(就業している・していないを問わない。未成年でも構わない)との同居率は次の通り。親元に自分だけでなく兄弟姉妹が共にいる事例も多分にあり、親との同居と重なる事例もあることに注意。

値そのものは小さいものの、親の同居とほぼ同じ傾向を示している。クロスオーバー的な値は公開されていないが、親と同居している若年就業者の多くが、同じような割合で兄弟姉妹とも同居をしている。しかも若年層でその割合が特に高いことから、未成年の兄弟姉妹と親元で暮らしているようすが想像できよう。

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