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高校2年生の3割強は「食事の最中でも携帯電話が気になる」…子供達の携帯電話熱中度の実情をさぐる

不破雷蔵グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  
↑ 食事中にもスマートフォンを操作。気になるのは分かるけど。(写真:アフロ)

「暇な時には携帯電話を操作」高校2年生は過半数

多彩な機能を発揮する携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォン双方)には大人だけでなく子供達も夢中になり、寝食を惜しんで操作をするのではと保護者も心配になる。その実情はどれほどのものか、国立青少年教育振興機構が2018年8月に発表した「青少年の体験活動等に関する実態調査」(※)の報告書の内容から確認していく。

次に示すのは回答者学年別の、手持無沙汰の時には携帯電話を操作しているか否か、その度合いを答えてもらったもの。該当学年の人全員に答えてもらっているため、携帯電話を所有していない人は当然「まったく無い」の回答になる。

↑ 特にすることが無い時、とりあえず携帯電話を操作している(2016年度)
↑ 特にすることが無い時、とりあえず携帯電話を操作している(2016年度)

相応に経験を認識している、回答率の着色では赤系統色の属性は、小学4年は2割少々。多分に携帯電話の所有率とも連動している。そして学年が上がるに連れて所有率も上がり、傾注度も上昇するため、「まったく無い」の割合の減少と同時に、「よくある」の回答率も上昇していく。

例えば小学4年の時点では「よくある」「時々ある」「ほとんど無い」を合わせた回答率、おおよそ所有者であると想定できる割合は40.8%で、そのうち「よくある」は8.6%、想定所有者の2割強。ところが高校2年生では想定所有者は96.1%でそのうち「よくある」は54.8%となり、想定所有者に占める比率は57.0%にまで上昇する。利用制限や子供自身の慣れ、知識の増加などさまざまな要因によって、利用者の中でも傾注度が増し、「暇な時にはまず携帯電話」状態となる人の割合が増加している。極度な利用状況となれば、携帯電話中毒とすら呼ばれるかもしれない。

男女別に区切った結果が次のグラフ。

↑ 特にすることが無い時、とりあえず携帯電話を操作している(男女別)(2016年度)
↑ 特にすることが無い時、とりあえず携帯電話を操作している(男女別)(2016年度)

小学5年生までは男女であまり差は出ていない。しかし小学6年生あたりから女子の方が「よくある」、そして「時々ある」まで含めた「暇な時にはまず携帯電話」への行動の認識が多々ある人の割合が増加していく。高校2年生になると「よくある」の回答率は男子が49.9%なのに対し、女子は59.5%にまで達している。今調査の別設問では女子は男子と比べてソーシャルメディアの利用率が高いとの結果が出ていることから(グラフ化は略)、「何か新しい情報は無いか、やりとりが行われていないか」と気になる人も多いのだろう。

「食事中でも携帯電話が気になる」子供の割合は

食事や団らんの際においても、スマートフォンなどの携帯電話の操作をしたくなる、ゲームやソーシャルメディアの動向が気になる人はどれぐらいいるだろうか。

↑ 食事中やだんらん中でも携帯電話が気になる(2016年度)
↑ 食事中やだんらん中でも携帯電話が気になる(2016年度)

何もすることが無い時の操作動向と比べれば随分と低い値ではあるが、やはり年齢が上になるに連れて「よくある」、さらには「時々ある」まで含めた肯定的回答者の比率は高くなる。所有率も影響要素ではあるが、注力度の上昇も一因には違いない。高校2年生では実に約3割もの人が、食事や団らん中でもスマートフォン上でのサービスの動向が気になり、できれば操作してチェックをしたいと考え、実行していることになる。

男女別に見ると、男女の差異はあまり見られない。

↑ 食事中やだんらん中でも携帯電話が気になる(男女別)(2016年度)
↑ 食事中やだんらん中でも携帯電話が気になる(男女別)(2016年度)

食事中やだんらん中ですら携帯電話を確認したいとの衝動に負けてしまう度合いに関しては、男女の差異はあまり無さそうだ。

食事の時の携帯電話操作に関して、行儀が悪い、操作をする必要があるため食事を中断することになるので非とするか、それともテレビ観賞と同じようなものだから是とするかは、それぞれの世帯の教育方針次第であり、一概に善悪を問うことはできない。それこそ「テレビを観ながらの食事は是か非か」と類する問題でもある。

今件は現状として、小中高校生が携帯電話、その大部分はスマートフォンにどこまで熱中しているか、他の生活行動の中にスマートフォンの影響が及んでいるのか、それを知る一つの資料として見ればよいだろう。

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※青少年の体験活動等に関する実態調査

直近年度分は2017年2月から3月にかけて各学校(小学校は1年生から6年生まで各100校ずつ、中学校は2年生対象に150校、高等学校は2年生対象に150校)への調査票発送・返信による回収方式で行われたもので、有効回答数は学校数が879校、子供の回収数が18316件、保護者が15769件。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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